EduLab（4427）・リスク再掲
サービス開始前のコンテンツ開発リスク
FY2018に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
開発・顧客獲得の先行投資回収リスク38社が書いているテーマ・逆風40社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。15社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている38社のうち14社を表示しています。上の文は38社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、これらのサービスインに１～２年先立ってコンテンツ制作リスクを負って開発を行いますが、商品の競争力が十分でなくサービス売上が予定を下回った場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
サービス開始の1～2年前からコンテンツ開発費を負担し、売上未達となる可能性を継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、これらをサービスインに１～２年先立ってコンテンツ制作リスクを負って開発を行いますが、商品の競争力が十分でなくサービス売上が予定を下回った場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
サービス開始の1～2年前からコンテンツ開発費を負担し、売上未達となる可能性を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、これらをサービスインに１～２年先立ってコンテンツ制作リスクを負って開発を行いますが、商品の競争力が十分でなくサービス売上が予定を下回った場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
サービス開始の1〜2年前からコンテンツ開発費を負担し、売上未達となる可能性を引き続き説明している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、これらをサービスインに１～２年先立ってコンテンツ制作リスクを負って開発を行いますが、商品の競争力が十分でなくサービス売上が予定を下回った場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
商品投入の1～2年前からコンテンツ開発費を負担する構造と、商品競争力・売上未達のリスクを説明している。