全拠点のリモートワーク化による事業継続対応
FY2020に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、勤務場所をオフィスに限定せず、各従業員の判断でリモートワークを可能とする社内管理体制及びそれを可能とする業務システムの運用を行い、それにより当該状況でも従来通りの事業継続が可能となる事業運営を行っております。」
リモートワークを可能にする管理体制・業務システムによる事業継続対応を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、勤務場所をオフィスに限定せず、各従業員の判断でリモートワークを可能とする社内管理体制及びそれを可能とする業務システムの運用を行い、それにより当該状況でも従来通りの事業継続が可能となる事業運営を行っております。」
リモートワークを可能にする管理体制・業務システムによる事業継続対応を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、勤務場所をオフィスに限定せず、各従業員の判断でリモートワークを可能とする社内管理体制及びそれを可能とする業務システムの運用を行い、それにより当該状況でも従来通りの事業継続が可能となる事業運営を行っております。」
リモートワークを可能にする管理体制・業務システムによる事業継続対応を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、勤務場所をオフィスに限定せず、各従業員の判断でリモートワークを可能とする社内管理体制及びそれを可能とする業務システムの運用を行い、それにより当該状況でも従来通りの事業継続が可能となる事業運営を行っております。」
リモートワークを可能にする管理体制・業務システムによる事業継続対応を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、勤務場所をオフィスに限定せず、各従業員の判断でリモートワークを可能とする社内管理体制及びそれを可能とする業務システムの運用を行い、それにより当該状況でも従来通りの事業継続が可能となる事業運営を行っております。」
リモートワークを可能にする管理体制・業務システムにより、自然災害や感染症流行下でも事業継続を図る対応を再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「国内外の全拠点で全従業員を自宅からのリモートワークに切り替え、顧客等社外の打ち合わせも原則全てビデオ会議等リモートでの対応としております。当社グループは従来より勤務場所をオフィスに限定せず、各従業員の判断でリモートワークを可能とする社内管理体制及びそれを可能とする業務システムの運用を行っていたため、全事業拠点の稼働状況は従来から特段変更ございません。」
新型コロナウイルス感染拡大への対応として、全拠点・全従業員のリモートワーク化とビデオ会議対応を実施し、事業拠点の稼働を維持したと説明している。