読む価値
36軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-114.961
百万円（営業損失）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年10月1日〜2024年12月31日連結日本基準売上高750百万円進捗 24.6%
営業利益-114百万円
経常利益-111百万円
純利益（親会社株主帰属）-115百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△17.57円
期末の財政状態
総資産1,783百万円
うち純資産 1,163 百万円自己資本比率 61.7%前期末比 -0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高マンガアプリ事業 745,267千円、ITソリューション事業 5,350千円
セグメント別利益マンガアプリ事業 -21,382千円、ITソリューション事業 -10,455千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,050百万円
営業利益-425百万円
経常利益-430百万円
純利益-432百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
厳しい市場環境の中、広告宣伝費の抑制によるMAUの減少、広告収益単価の下落により広告収益が減少した。IT人材採用による人件費増加、SEOメディア等の事業立ち上げに向けた先行投資も発生した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 関係会社事業損失引当金繰入額 5,000千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数6,757,800株
期末自己株式数180,504株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年10月1日〜2024年12月31日 |
| 売上高 | 750百万円 |
| 営業利益 | -114百万円 |
| 経常利益 | -111百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -115百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △17.57円 |
| 自己資本比率 | 当期末 61.7 / 前期末 62.3 |
| 総資産 | 1,783百万円 |
| 純資産 | 1,163百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,050百万円 / 営業利益 -425百万円 / 経常利益 -430百万円 / 純利益 -432百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | マンガアプリ事業 745,267千円、ITソリューション事業 5,350千円 |
| セグメント別利益 | マンガアプリ事業 -21,382千円、ITソリューション事業 -10,455千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 関係会社事業損失引当金繰入額 5,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 6,757,800株 |
| 期末自己株式数 | 180,504株 |
| 業績の増減要因 | 厳しい市場環境の中、広告宣伝費の抑制によるMAUの減少、広告収益単価の下落により広告収益が減少した。IT人材採用による人件費増加、SEOメディア等の事業立ち上げに向けた先行投資も発生した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。電子書籍市場の競争が厳しく、広告宣伝費の抑制によるMAU減少や広告収益単価の下落で広告収益が減少した。また、IT人材の採用に伴う人件費増加や、SEOメディアなどの事業立ち上げに向けた先行投資があった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。