中期経営計画（2020～2022年度）の策定
FY2020-Q2に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2023中期経営計画の最終年度実績を追加有価証券報告書
「当連結会計年度を最終年度とする中期経営計画（2023年９月期：売上高64.0億円、営業利益3.3億円）の達成に向けて」
2023年9月期を最終年度とする中期経営計画について、最終年度の実績を追加した。売上高は62.41億円、営業利益は3.41億円で、営業利益目標は上回ったが売上高目標には届かなかった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2023年９月期を最終年度とする中期経営計画（2023年９月期：売上高64.0億円、営業利益3.3億円）の達成に向けて、「人材の確保及び育成」、「キーワード（巣ごもり需要、脱ハンコ、リモートワーク等）に応じたＩＴ技術の提供」、「内部管理体制の強化」等を経営方針とした、ポストコロナを見据えた市場ニーズを享受できる体制づくりを積極的に行ってまいりました。」
2023年9月期を最終年度とする中期経営計画、その数値目標および人材・需要対応・内部管理体制を柱とする方針に重要な変更はない。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「2023年９月期を最終年度とする中期経営計画（2023年９月期：売上高64.0億円、営業利益3.3億円）の達成に向けて、「人材の確保及び育成」、「キーワード（巣ごもり需要、脱ハンコ、リモートワーク等）に応じたＩＴ技術の提供」、「内部管理体制の強化」等を経営方針とした、ポストコロナを見据えた市場ニーズを享受できる体制づくりを積極的に行ってまいりました。」
従来の2021年9月期～2023年9月期の中期経営計画について、最終年度の売上高64.0億円、営業利益3.3億円という計画数値を明示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、「コンピュータ関連業務を通じて無限の夢を創造する、無限の夢を実現する組織」を基本理念とした中期経営計画（2021年９月期～2023年９月期）の達成に向けて、「人材の確保及び育成」、「キーワード（巣ごもり需要、脱ハンコ、リモートワーク等）に応じたＩＴ技術の提供」、「内部管理体制の強化」等を経営方針とした、ポストコロナを見据えた市場ニーズを享受できる体制づくりを積極的に行ってまいりました。」
2021年9月期～2023年9月期の中期経営計画と、人材、需要対応、内部管理体制を柱とする経営方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、「コンピュータ関連業務を通じて無限の夢を創造する、無限の夢を実現する組織」を基本理念とした中期経営計画（2021年９月期～2023年９月期）の達成に向けて、「人材の確保及び育成」、「キーワード（巣ごもり需要、脱ハンコ、リモートワーク等）に応じたＩＴ技術の提供」、「内部管理体制の強化」等を経営方針とした、ポストコロナを見据えた市場ニーズを享受できる体制づくりを積極的に行ってまいりました。」
2021年9月期～2023年9月期の中期経営計画と、人材、需要対応、内部管理体制を柱とする方針を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「2021年10月には、新たな組織として、顧客企業のＤＸ推進のためのシステム開発からインフラ構築、保守運用までをワンストップでスピーディーに対応することを目的とした「ＤＸソリューション事業部」を設立し」
2021年9月期～2023年9月期の中期経営計画の方針に沿う具体的な組織施策として、DXソリューション事業部を2021年10月に設立した。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、「コンピュータ関連業務を通じて無限の夢を創造する、無限の夢を実現する組織」を基本理念に、新中期経営計画（2021年９月期～2023年９月期）を策定し、「人材の確保及び育成」、「キーワード（巣ごもり需要、脱ハンコ、リモートワーク等）に応じたＩＴ技術の提供」、「内部管理体制の強化」等を経営方針とした、ポストコロナを見据えた市場ニーズを享受できる体制づくりを積極的に行ってまいりました。」
計画期間と主要方針に重要な変更はないとしつつ、従来の「Ｗｉｔｈコロナ時代」から「ポストコロナを見据えた」市場対応という表現に移行している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループにおきましては、「コンピュータ関連業務を通じて無限の夢を創造する、無限の夢を実現する組織」を基本理念に、新中期経営計画（2021年９月期～2023年９月期）を策定し、「人材の確保及び育成」、「キーワード（巣ごもり需要、脱ハンコ、リモートワーク等）に応じたＩＴ技術の提供」、「内部管理体制の強化」等を経営方針としたＷｉｔｈコロナ時代における市場ニーズを享受できる体制づくりを積極的に行ってまいりました。」
従来の2020～2022年度計画から、新たに2021年9月期～2023年9月期の中期経営計画を策定した。人材確保・育成、巣ごもり需要・脱ハンコ・リモートワーク等に応じたIT技術提供、内部管理体制強化を経営方針としている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、経営体制の一層の充実と強化を図り持続的成長と企業価値の向上を目指すために、会長、社長の代表取締役２名体制へと当社の経営体制を変更するとともに中期経営計画を策定し、採用活動及び営業範囲の拡大を目的とした横浜サテライトオフィスの新規開設や、業容拡大に伴う大阪事業所オフィスの増床など、市場ニーズを享受できる体制づくりを積極的に行ってまいりました。」
中期経営計画、横浜サテライトオフィスの開設、大阪事業所の増床を含む市場対応体制の整備を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、経営体制の一層の充実と強化を図り持続的成長と企業価値の向上を目指すために、会長、社長の代表取締役２名体制へと当社の経営体制を変更するとともに、「中期経営計画（2020～2022年度）」を策定し、採用活動及び営業範囲の拡大を目的とした横浜サテライトオフィスの新規開設や、業容拡大に伴う大阪事業所オフィスの増床など、市場ニーズを享受できる体制づくりを積極的に行ってまいりました。」
2020～2022年度の中期経営計画、横浜サテライトオフィスの開設、大阪事業所の増床を引き続き記載している。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「「中期経営計画（2020～2022年度）」を策定し、採用活動及び営業範囲の拡大を目的とした横浜サテライトオフィスの新規開設や、業容拡大に伴う大阪事業所オフィスの増床など、市場ニーズを享受できる体制づくりを積極的に行ってまいりました。」
2020～2022年度を対象とする中期経営計画の策定を初めて明示し、その施策として横浜サテライトオフィスの開設や大阪事業所の増床を挙げている。