読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
9.5
%（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年10月１日〜2024年９月30日連結日本基準売上高6,831百万円
営業利益344百万円
経常利益343百万円
純利益（親会社株主帰属）241百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益83.15円
売上高営業利益率5.0%
期末の財政状態
総資産2,892百万円
うち純資産 1,438 百万円自己資本比率 49.7%前期末比 +4.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+173
投資+74
財務+130
純増減+377
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,072百万円
セグメント別売上高システムインテグレーション事業 6,199百万円、教育サービス・セキュリティソリューション事業 676百万円
セグメント別利益システムインテグレーション事業 1,147百万円、教育サービス・セキュリティソリューション事業 235百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,523百万円
営業利益360百万円
経常利益359百万円
純利益237百万円
業績予想の修正売上高 非開示 → 7,523百万円 / 営業利益 非開示 → 360百万円 / 経常利益 非開示 → 359百万円 / 純利益 非開示 → 237百万円
年間配当予想25円 → 27円（8.0%）
配当性向2024年９月期 30.1% / 2025年９月期予想 33.1%
業績の増減要因
企業のDX推進を背景とした案件増加、エンジニア高稼働、問い合わせ件数の増加、元請け案件の獲得拡大。利益の伸びが小幅にとどまった要因は、福岡オフィス増床移転、初任給の引き上げ、社員待遇の向上、自社製品開発、既存製品のブラッシュアップ等の成長投資。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
減価償却費35,307千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数3,058,000株
期末自己株式数150,336株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年10月１日〜2024年９月30日 |
| 売上高 | 6,831百万円 |
| 営業利益 | 344百万円 |
| 経常利益 | 343百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 241百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 83.15円 |
| 売上高営業利益率 | 5.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 49.7% / 前期末 45.5% |
| 総資産 | 2,892百万円 |
| 純資産 | 1,438百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 173百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | △74 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | △130 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,072百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,523百万円 / 営業利益 360百万円 / 経常利益 359百万円 / 純利益 237百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 7,523百万円 / 営業利益 非開示 → 360百万円 / 経常利益 非開示 → 359百万円 / 純利益 非開示 → 237百万円 |
| 年間配当予想 | 25円 → 27円（8.0%） |
| 配当性向 | 2024年９月期 30.1% / 2025年９月期予想 33.1% |
| セグメント別売上高 | システムインテグレーション事業 6,199百万円、教育サービス・セキュリティソリューション事業 676百万円 |
| セグメント別利益 | システムインテグレーション事業 1,147百万円、教育サービス・セキュリティソリューション事業 235百万円 |
| 減価償却費 | 35,307千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 3,058,000株 |
| 期末自己株式数 | 150,336株 |
| 業績の増減要因 | 企業のDX推進を背景とした案件増加、エンジニア高稼働、問い合わせ件数の増加、元請け案件の獲得拡大。利益の伸びが小幅にとどまった要因は、福岡オフィス増床移転、初任給の引き上げ、社員待遇の向上、自社製品開発、既存製品のブラッシュアップ等の成長投資。 |
この書類が述べていない項目（4件）
株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。企業のDX推進を背景に案件が増加し、元請け案件や受託案件の獲得が進んだ。一方、営業利益以下の段階利益の伸びが小幅にとどまったのは、福岡オフィスの増床移転、初任給の引き上げ、社員待遇の向上、自社製品開発などの成長投資を実施したためと説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。