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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
147
百万円（売上高の前年同期差）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2021年10月１日～2021年12月31日連結日本基準売上高1,207百万円進捗 22.3%
営業利益33百万円進捗 13.7%
経常利益32百万円進捗 13.3%
純利益（親会社株主帰属）21百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益7.15円
期末の財政状態
総資産2,105百万円
うち純資産 917 百万円自己資本比率 43.6%前期末比 -6.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
システムインテグレーション事業1,197,78199.2%
教育サービス事業10,0150.8%
セグメント別利益
システムインテグレーション事業224,79897.9%
教育サービス事業4,9022.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,424百万円
営業利益241百万円
経常利益240百万円
親会社株主に帰属する当期純利益161百万円
年間配当予想12.5円 → 12.5円（0.0%）
業績の増減要因
クラウド管理ソリューション、ワークフロー、標的型メール訓練サービス、情報漏洩対策システムなどの引き合いが増加した一方、半導体不足によるIT機器の納入遅延でネットワーク構築関連案件の一部先送りが発生した。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記および重要事象等は該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
減損損失重要な減損損失は該当事項なし
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数3,055,000株
期末自己株式数97,424株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年10月１日～2021年12月31日 |
| 売上高 | 1,207百万円 |
| 営業利益 | 33百万円 |
| 経常利益 | 32百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 21百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 7.15円 |
| 自己資本比率 | 当期末 43.6 / 前期末 49.7 |
| 総資産 | 2,105百万円 |
| 純資産 | 917百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,424百万円 / 営業利益 241百万円 / 経常利益 240百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 161百万円 |
| 年間配当予想 | 12.5円 → 12.5円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | セグメント システムインテグレーション事業 / 売上高 1,197,781千円 / 前年同期売上高 1,045,966千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 教育サービス事業 / 売上高 10,015千円 / 前年同期売上高 14,041千円 / 前年同期比 非開示 |
| セグメント別利益 | セグメント システムインテグレーション事業 / セグメント利益 224,798千円 / 前年同期利益 214,906千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 教育サービス事業 / セグメント利益 4,902千円 / 前年同期利益 4,133千円 / 前年同期比 非開示 |
| 減損損失 | 重要な減損損失は該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記および重要事象等は該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 3,055,000株 |
| 期末自己株式数 | 97,424株 |
| 業績の増減要因 | クラウド管理ソリューション、ワークフロー、標的型メール訓練サービス、情報漏洩対策システムなどの引き合いが増加した一方、半導体不足によるIT機器の納入遅延でネットワーク構築関連案件の一部先送りが発生した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。クラウド管理、ワークフロー、セキュリティ案件などの引き合いが増加した一方、半導体不足によるIT機器の納入遅延でネットワーク構築関連案件の一部先送りが発生しました。DXソリューション事業部の設立や、Web会議・オンラインマーケティングの活用にも取り組みました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。