イーソル（4420）・方針再掲
収益認識に関する会計基準の適用
FY2022-Q1に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準の2022年適用対応618社が書いているテーマ・逆風16社・追い風1社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの618件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第48期の期首から適用しており」
収益認識会計基準等を第48期の期首から適用していることを継続して開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し」
収益認識会計基準等を期首から適用していることを再確認している。損益への影響はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を適用しております。」
第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用していることを再確認している。従前の方法から変更はなく、当第3四半期累計期間の損益への影響はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を適用しております。」
第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用していることを再確認している。損益および期首利益剰余金への影響はないと記載している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年度第1四半期の期首から収益認識会計基準等を適用した。従前の収益認識方法からの変更はなく、当四半期の損益および期首利益剰余金への影響はないが、貸借対照表上の表示を「受取手形及び売掛金」から「受取手形、売掛金及び契約資産」へ変更している。