読む価値
47定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
8.5
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高9,628百万円前年比 +8.5%
営業利益-82百万円
経常利益62百万円
純利益（親会社株主帰属）136百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益6.70円
売上高営業利益率当期 -0.9% / 前期 -4%
期末の財政状態
総資産7,635百万円
うち純資産 5,661 百万円自己資本比率 74.1%前期末比 -0.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-140
投資-232
財務-112
純増減-484
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,387百万円
セグメント別売上高組込みソフトウェア事業 8,993百万円（前年比 +6.5%）、センシングソリューション事業 638百万円（前年比 +14.6%）
セグメント別利益組込みソフトウェア事業 -114百万円、センシングソリューション事業 24百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高12,099百万円（前年比 +25.7%）
営業利益988百万円
経常利益1,006百万円
純利益773百万円（前年比 +465.9%）
年間配当予想5.50円 → 5.50円（0.0%）
配当性向82.1%
業績の増減要因
自動車関連業界をメインターゲットとしたワンストップソリューション、自社製ソフトウェアを中心とした研究開発、車載プリンタ及びハンディターミナルの拡販。営業損失には研究開発投資や未実現利益の消去、経常利益には助成金収入103百万円、最終利益には繰延税金資産の増加による法人税等調整額△150百万円が影響。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 なし / 特別損失 固定資産除却損 673千円、投資有価証券評価損 29,720千円
減価償却費102百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家向け
期末発行済株式数21,460,800
期末自己株式数1,063,577
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 9,628百万円（前年比 +8.5%） |
| 営業利益 | -82百万円 |
| 経常利益 | 62百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 136百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 6.70円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 -0.9% / 前期 -4% |
| 自己資本比率 | 当期末 74.1 / 前期末 75 |
| 総資産 | 7,635百万円 |
| 純資産 | 5,661百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -140百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -232百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -112百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,387百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 12,099百万円（前年比 +25.7%） / 営業利益 988百万円 / 経常利益 1,006百万円 / 純利益 773百万円（前年比 +465.9%） |
| 年間配当予想 | 5.50円 → 5.50円（0.0%） |
| 配当性向 | 82.1% |
| セグメント別売上高 | 組込みソフトウェア事業 8,993百万円（前年比 +6.5%）、センシングソリューション事業 638百万円（前年比 +14.6%） |
| セグメント別利益 | 組込みソフトウェア事業 -114百万円、センシングソリューション事業 24百万円 |
| 減価償却費 | 102百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし / 特別損失 固定資産除却損 673千円、投資有価証券評価損 29,720千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 21,460,800 |
| 期末自己株式数 | 1,063,577 |
| 業績の増減要因 | 自動車関連業界をメインターゲットとしたワンストップソリューション、自社製ソフトウェアを中心とした研究開発、車載プリンタ及びハンディターミナルの拡販。営業損失には研究開発投資や未実現利益の消去、経常利益には助成金収入103百万円、最終利益には繰延税金資産の増加による法人税等調整額△150百万円が影響。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。自動車関連業界向けのワンストップソリューション、自社製ソフトウェアへの研究開発投資、車載プリンタやハンディターミナルの拡販を進めた。営業損失は研究開発投資や連結調整による未実現利益の消去があった一方、経常利益は助成金収入103百万円、最終利益は繰延税金資産の増加による法人税等調整額△150百万円の影響を受けた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。