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百万円書きぶり
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どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年1月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高2,235百万円前年比 +2.7%進捗 23.1%
営業利益-31百万円
経常利益-24百万円
純利益（親会社株主帰属）38百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益1.89円
期末の財政状態
総資産7,397百万円
うち純資産 5,392 百万円自己資本比率 72.9%前期末比 -2.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高4,109,960千円
セグメント別売上高組込みソフトウェア事業 2,103百万円（前年比 +1.8%）、センシングソリューション事業 115百万円（前年比 -13.1%）
セグメント別利益組込みソフトウェア事業 -49百万円、センシングソリューション事業 -1百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,692百万円（前年比 +9.2%）
営業利益-94百万円
経常利益23百万円
純利益△0
年間配当予想5.5円 → 5.5円（0.0%）
業績の増減要因
ワンストップソリューションの提供、製品への研究開発投資、車載プリンタ・ハンディターミナルの拡販。センシングソリューション事業ではハンディターミナルなどの販売が前年同期比で減少。親会社株主に帰属する四半期純利益は繰延税金資産の増加による法人税等調整額の減少により黒字化。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名なし） / 除外 0社（社名なし）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数21,460,800株（自己株式を含む）
期末自己株式数1,076,030株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 2,235百万円（前年比 +2.7%） |
| 営業利益 | -31百万円 |
| 経常利益 | -24百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 38百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 1.89円 |
| 自己資本比率 | 当期末 72.9 / 前期末 75 |
| 総資産 | 7,397百万円 |
| 純資産 | 5,392百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,109,960千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,692百万円（前年比 +9.2%） / 営業利益 -94百万円 / 経常利益 23百万円 / 純利益 △0 |
| 年間配当予想 | 5.5円 → 5.5円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 組込みソフトウェア事業 2,103百万円（前年比 +1.8%）、センシングソリューション事業 115百万円（前年比 -13.1%） |
| セグメント別利益 | 組込みソフトウェア事業 -49百万円、センシングソリューション事業 -1百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名なし） / 除外 0社（社名なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 21,460,800株（自己株式を含む） |
| 期末自己株式数 | 1,076,030株 |
| 業績の増減要因 | ワンストップソリューションの提供、製品への研究開発投資、車載プリンタ・ハンディターミナルの拡販。センシングソリューション事業ではハンディターミナルなどの販売が前年同期比で減少。親会社株主に帰属する四半期純利益は繰延税金資産の増加による法人税等調整額の減少により黒字化。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、自動車市場を主な対象とするワンストップソリューションの提供、製品への研究開発投資、車載プリンタやハンディターミナルの拡販を進めたと説明している。一方、センシングソリューション事業ではハンディターミナルなどの販売が前年同期比で減少した。純利益については、繰延税金資産の増加により法人税等調整額が△79百万円となったとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。