JDSC（4418）・施策再掲
東京大学との連携による技術力の更なる強化
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
アカデミア連携による先端技術の社会実装4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは東京大学の大学院工学系研究科の松尾豊教授や田中謙司教授、同大学院情報学環の越塚登教授の３名を顧問または社外取締役として招聘しており、それぞれの研究室と共同で特許権を取得する等、密接に連携しながら技術領域の研究開発を行っております。」
東京大学の研究者・研究室との連携、共同研究、特許取得を通じた技術力強化を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後も最先端技術の取り込みと社会実装に向けて、東京大学との連携及び技術力の強化に積極的に投資をしてまいります。」
東京大学の研究室との研究・人材交流・社会実装を通じた技術力強化を再確認している。 - FY2022初出有価証券報告書
「今後も最先端技術の取り込みと社会実装に向けて、東京大学との連携及び技術力の強化に積極的に投資をしてまいります。」
東京大学の教授・研究室との研究、人材交流、最先端技術の社会実装を技術力強化の手段として明示している。