JDSC（4418）・施策再掲
技術とビジネスの双方に秀でた横断型人材の育成・採用
FY2022に初出。7回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2026-H1。直近の記載はFY2026。
7記載
5年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
高度な技術・IT専門人材の採用・育成強化256社が書いているテーマ・逆風11社・追い風263社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに42社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている185社のうち14社を表示しています。上の文は185社すべてから計算しています。このテーマの274件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、JDSCの競争力の源泉である「ビジネス(Dep Str)・データサイエンス(FDDS)・開発(FDE)の三位一体のチーム体制」を維持・拡大するため、横断型人材を育成する制度・施策を実施しております。」
ビジネス、データサイエンス、開発を横断する三位一体のチーム体制と、人材の育成・採用への投資を継続している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「長期パートナーシップを前提とする戦略的なアライアンスをベースにしたJoint R&Dや成長投資として積極的な人材採用と育成による三位一体のチーム体制の強化等の取り組みを進めております。」
技術・ビジネス双方に通じる人材への投資という従来の説明に加え、Joint R&D、人材採用・育成を組み合わせた三位一体のチーム体制強化として表現している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後も、技術面及びビジネス面の双方で卓越した能力を持つ人材の育成・採用に投資を継続してまいります。」
技術とビジネスを横断する人材の育成・採用を継続方針としている。資格取得、研究室所属、MBA等の複数領域の専門性を持つ人材事例も記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「今後も、技術面及びビジネス面の双方で卓越した能力を持つ人材の育成・採用に投資を継続してまいります。」
データサイエンス・エンジニアリングと事業開発・プロジェクト管理を横断できる人材への継続投資を課題対応策として示している。