JDSC（4418）・リスク対処
オフラインマーケティング需要構造の変化
FY2024-Q2に初出。2回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q3。直近の記載はFY2024-Q3。
2記載
1年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
既存印刷・出版・メディア需要の縮小とデジタルシフト32社が書いているテーマ・逆風31社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている32社のうち14社を表示しています。上の文は32社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q3対処有価証券報告書
「そのため、当社グループのAIやデータサイエンスの知見も活用し、高付加価値なサービスを開発・提供する等、顧客企業から選ばれ続ける状態を目指し、事業リスク低減に取り組んでまいります。」
オフラインマーケティング需要の構造変化リスクに対し、AI・データサイエンスを活用した高付加価値サービスの開発・提供を対応策として追加している。 - FY2024-Q2初出有価証券報告書
「紙のダイレクトメール（DM）は、販売促進を目的とするものをはじめ、公共サービスにおける各種通知や業務通信などに利用されるとともに、デジタルマーケティングとの組み合わせによる利用が図られるなど、顧客企業のプロモーション手法として広く定着しておりますが、将来において、顧客企業のプロモーション手法に大きな変化が生じた場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
メールカスタマーセンターの連結子会社化に伴い、紙DMを中心とするオフラインマーケティング事業について、顧客企業のプロモーション手法の変化を新たなリスクとして明示している。