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6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1413332
千円（売上高）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年7月1日〜2022年6月30日非連結（個別）日本基準売上高1,413,332千円
営業利益-54,964千円
経常利益-79,439千円
純利益（親会社株主帰属）-82,931千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△6.56円
期末の財政状態
総資産3,729,464千円
うち純資産 3,587,752 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業-147,100
投資-129,613
財務+614,931
純増減+338,218
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,353,873千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高下限 1,625,000千円 / 上限 1,766,000千円
営業利益下限 1,000千円 / 上限 20,000千円
経常利益非開示
純利益非開示
業績の増減要因
売上高は新たなAIソリューション開発プロジェクトの獲得、既存AIソリューションの拡販、既存顧客からのアップセルにより増加。営業損失は新規プロダクトの創出、研究開発、人材採用などの先行投資によるもの。経常損失・当期純損失には株式交付費、上場関連費用なども影響。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 12千円、新株予約権戻入益 350千円 / 特別損失 固定資産売却損 101千円
減価償却費14,712千円
期末発行済株式数12,811,700株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年7月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 1,413,332千円 |
| 営業利益 | -54,964千円 |
| 経常利益 | -79,439千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -82,931千円 |
| １株当たり当期純利益 | △6.56円 |
| 総資産 | 3,729,464千円 |
| 純資産 | 3,587,752千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -147,100千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -129,613千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 614,931千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,353,873千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 下限 1,625,000千円 / 上限 1,766,000千円 / 営業利益 下限 1,000千円 / 上限 20,000千円 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 減価償却費 | 14,712千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 12千円、新株予約権戻入益 350千円 / 特別損失 固定資産売却損 101千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 期末発行済株式数 | 12,811,700株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は新たなAIソリューション開発プロジェクトの獲得、既存AIソリューションの拡販、既存顧客からのアップセルにより増加。営業損失は新規プロダクトの創出、研究開発、人材採用などの先行投資によるもの。経常損失・当期純損失には株式交付費、上場関連費用なども影響。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、新たなAIソリューション開発プロジェクトの獲得、既存AIソリューションの拡販、既存顧客からのアップセルによるもの。営業損失は新規プロダクトの創出、研究開発、人材採用などの先行投資によるもので、経常損失と当期純損失には株式交付費や上場関連費用なども影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。