契約期間にわたり継続収益を計上するモデル
FY2021に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 4,781,977 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 911,673 顧客との契約から生じる収益 5,693,651」
当中間連結会計期間の収益について、一時点で認識する収益と一定期間にわたり認識する収益を分解して開示し、継続収益を含む構造を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「未充足（又は部分的に未充足）の履行義務は、前事業年度末において3,818,237千円、当事業年度末において2,310,165千円であります。当該残存履行義務について、履行義務の充足につれて１年から10年の間で収益を認識することを見込んでおります。」
残存履行義務を1年から10年にわたり収益認識する構造を継続開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 2,107,247 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 926,544 顧客との契約から生じる収益 3,033,791」
当中間会計期間の売上高3,033,791千円について、一時点で認識する収益と一定期間にわたり認識する収益を分解して開示し、継続収益を含む収益構造を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「未充足（又は部分的に未充足）の履行義務は、前事業年度末において4,681,494千円、当事業年度末において3,818,237千円であります。当該残存履行義務について、履行義務の充足につれて１年から10年の間で収益を認識することを見込んでおります。」
残存履行義務を1年から10年にわたり収益認識する継続収益構造を再確認している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 1,189,514 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 935,071 顧客との契約から生じる収益 2,124,586」
当中間会計期間の売上高2,124,586千円のうち、935,071千円を一定期間にわたり移転される財又はサービスとして開示し、継続収益を含む収益構造を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 582,508 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 467,296」
当第1四半期累計期間の売上高1,049,805千円について、一時点で認識する収益582,508千円と一定期間にわたり認識する収益467,296千円を開示し、期間にわたる継続収益構造を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「未充足（又は部分的に未充足）の履行義務は、前事業年度末において4,957,059千円、当事業年度末において4,681,494千円であります。当該残存履行義務について、履行義務の充足につれて１年から10年の間で収益を認識することを見込んでおります。」
残存履行義務4,681,494千円を1年から10年にわたり収益認識する見込みを開示し、期間にわたる継続収益構造を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間（自 2023年１月１日 至 2023年９月30日）」
収益認識関係において、一時点で移転される収益1,225,103千円と、一定の期間にわたり移転される収益1,370,776千円を開示し、期間にわたる継続収益の構造を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 234,140 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 445,979」
当第1四半期累計期間の売上高680,120千円のうち、445,979千円を一定期間にわたり移転される財又はサービスとして開示し、継続収益型の収益構造を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「未充足（又は部分的に未充足）の履行義務は、当事業年度末において4,957,059千円であります。当該残存履行義務について、履行義務の充足につれて１年から６年の間で収益を認識することを見込んでおります。」
将来1年から6年にわたって認識する残存履行義務4,957,059千円を開示し、継続収益の蓄積を具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一時点で移転される財又はサービス 322,495 一定の期間にわたり移転される財又はサービス 819,181」
当第2四半期累計期間の売上高1,141,676千円のうち、819,181千円を一定期間にわたり移転される財又はサービスとして開示している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社は契約期間に渡って継続的に収益を計上するビジネスを行っているため、インターネットサービス事業におきましては、サービスの提供棟数が、将来の安定的な売上高の源泉であり重要な指標と考えております。」
B-CUBICのランニング売上高は主として６年間の契約期間に応じて計上される。