収益認識会計基準の適用と一定期間にわたる収益認識
FY2023-Q1に初出。12回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに91社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり充足 11,181,436」
当中間連結会計期間の売上収益11,181,436千円を、引き続き一定期間にわたり履行義務が充足されるサービスとして認識している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり充足 7,698,792」
当中間連結会計期間の売上収益7,698,792千円を、引き続き一定期間にわたり履行義務が充足されるサービスとして認識している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「主な履行義務は、顧客の要求・仕様に応じたソリューション提供であり、契約期間に対する役務提供の経過期間や作業時間等に応じて履行義務が充足されるものであることから、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識しております。」
2025年２月期の売上収益11,649,705千円を、一定期間にわたり移転されるサービスとして認識している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財及びサービス 2,339,073」
当第１四半期の顧客との契約から生じる収益2,339,073千円を、一定期間にわたり移転される財及びサービスとして認識している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「主な履行義務は、顧客の要求・仕様に応じたソリューション提供であり、契約期間に対する役務提供の経過期間や作業時間等に応じて履行義務が充足されるものであることから、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識しております。」
収益認識会計基準に基づき、2024年２月期の売上高7,330,186千円を一定期間にわたり認識している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財及びサービス 5,393,229」
当第３四半期連結累計期間の顧客との契約から生じる収益5,393,229千円を、一定期間にわたり移転される財及びサービスとして認識している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財及びサービス 3,489,781」
当第２四半期連結累計期間の顧客との契約から生じる収益3,489,781千円を、一定期間にわたり移転される財及びサービスとして認識している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財及びサービス 1,676,002」
当第１四半期の顧客との契約から生じる収益1,676,002千円を、一定期間にわたり移転される財及びサービスとして認識している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「主な履行義務は、顧客の要求・仕様に応じたソリューション提供であり、契約期間に対する役務提供の経過期間や作業時間等に応じて履行義務が充足されるものであることから、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、2023年2月期の顧客との契約から生じる収益5,244,343千円を一定期間にわたり認識している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「従来は顧客との契約の完了時に一時点で収益認識していた契約のうち、一定の期間にわたり履行義務が充足される契約については、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識する方法に変更しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、一定期間にわたり履行義務が充足される契約について進捗度に基づき収益を認識する方法を再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「従来は顧客との契約の完了時に一時点で収益認識していた契約のうち、一定の期間にわたり履行義務が充足される契約については、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識する方法に変更しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、当第２四半期連結累計期間の顧客との契約から生じる収益2,370,042千円を全額、一定期間にわたり移転される財及びサービスとして表示している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
当四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準を適用し、一定期間にわたり履行義務が充足される契約について進捗度に基づき収益を認識する会計方針を導入している。