大株主の持株減少による市場価格・議決権行使への影響
FY2023に初出。12回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」は2026-10-12。直近の記載は2026-10-15。
ボードルアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。55社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「本公開買付けの決済及び本並行買付けの実行により、当社の総株主の議決権の数に対する公開買付者の所有する議決権の数の割合が50％超となり、同日付で公開買付者は当社の親会社及び主要株主である筆頭株主に該当することとなりました。一方、本並行買付けの実行により、同日付で冨永重寛は当社の主要株主及び主要株主である筆頭株主に、藤井和也は当社の主要株主に、それぞれ該当しないこととなりました。」
公開買付けおよび並行買付けの実行により、公開買付者が議決権の50％超を保有して親会社となり、従来の創業者株主である冨永重寛・藤井和也が主要株主に該当しなくなった。市場価格や議決権行使への影響自体は本 filing で記載されていない。 - 2026-10-12顕在化finance.yahoo.co.jp公開買付者の保有比率87.43％という新たな数値が掲載され、公開買付者への株式集中がさらに具体化した。
- FY2026持株比率微減有価証券報告書
「本書提出日現在で発行済株式総数の39.03％を所有しております。」
代表取締役社長の持株比率は前回開示の39.10％から39.03％へ低下した。安定株主として一定の議決権を保有し、少数株主にも配慮する方針は継続している。 - FY2026-H1持株比率微減有価証券報告書
「冨永重寛 12,176,000 39.10」
代表取締役社長の持株比率は前期の39.34％から39.10％へ低下した。一方、安定株主として一定の議決権を保有し、少数株主にも配慮する方針は従来どおり記載されている。 - FY2025持株比率低下・安定株主方針継続有価証券報告書
「本書提出日現在で発行済株式総数の39.34％を所有しております。同人は、安定株主として引続き一定の議決権を保有し、その議決権行使にあたっては、株主共同の利益を追求すると共に、少数株主の利益にも配慮する方針を有しております。」
代表取締役社長の持株比率は前期の49.51％から39.34％へ低下した一方、安定株主として一定の議決権を保有し少数株主にも配慮する方針を記載している。 - FY2024安定株主方針の追加有価証券報告書
「同人は、安定株主として引続き一定の議決権を保有し、その議決権行使にあたっては、株主共同の利益を追求すると共に、少数株主の利益にも配慮する方針を有しております。」
代表取締役社長の持株比率49.51％に加え、安定株主として一定の議決権を保有し、少数株主の利益にも配慮する方針を記載している。一方、持株減少時の市場価格・議決権行使への影響可能性は引き続き記載している。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社の代表取締役社長である冨永重寛は、当社の大株主であり、本書提出日現在で発行済株式総数の48.97％を所有しております。何らかの事情により、大株主である同人の株式が減少した場合には、当社株式の市場価格及び議決権行使の状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
代表取締役社長の持株比率48.97％を示し、その持株減少が市場価格や議決権行使に影響する可能性を記載している。