読む価値
50定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
88.7
前年同期比％（売上高）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年9月1日〜2022年5月31日非連結（個別）日本基準売上高452百万円前年比 +88.7%進捗 82.0%
営業利益4百万円
経常利益3百万円
純利益（親会社株主帰属）1百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益0.60円
期末の財政状態
総資産795百万円
うち純資産 561 百万円自己資本比率 70.6%前期末比 +4.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高Buddycom事業 447,773千円（前年比 +92.9%）、その他 5,217千円（前年比 -34.7%）
セグメント別利益Buddycom事業 946千円、その他 3,845千円（前年比 -20.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高551百万円（前年比 +50.7%）
営業利益-60百万円
経常利益-64百万円
純利益-64百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
Buddycomの開発・販売強化、マーケティング強化による知名度向上、代理店営業力の強化、契約社数の増加、大口案件の受注などにより売上高が増加した。一方、人員増加による人件費や上場に伴う費用などで販売費及び一般管理費が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数3,356,000株
期末自己株式数76,400株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年9月1日〜2022年5月31日 |
| 売上高 | 452百万円（前年比 +88.7%） |
| 営業利益 | 4百万円 |
| 経常利益 | 3百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 0.60円 |
| 自己資本比率 | 当期末 70.6 / 前期末 66.4 |
| 総資産 | 795百万円 |
| 純資産 | 561百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 551百万円（前年比 +50.7%） / 営業利益 -60百万円 / 経常利益 -64百万円 / 純利益 -64百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | Buddycom事業 447,773千円（前年比 +92.9%）、その他 5,217千円（前年比 -34.7%） |
| セグメント別利益 | Buddycom事業 946千円、その他 3,845千円（前年比 -20.0%） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 3,356,000株 |
| 期末自己株式数 | 76,400株 |
| 業績の増減要因 | Buddycomの開発・販売強化、マーケティング強化による知名度向上、代理店営業力の強化、契約社数の増加、大口案件の受注などにより売上高が増加した。一方、人員増加による人件費や上場に伴う費用などで販売費及び一般管理費が増加した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。Buddycomの開発・販売に注力し、マーケティング強化や代理店営業力の強化による契約社数の増加、大口案件の受注などで売上高が増加しました。一方、開発・販売強化に伴う人員増加による人件費や、東京証券取引所マザーズ市場への上場に伴う費用などで販売費及び一般管理費も増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。