読む価値
71注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
35
百万円（売上高の前年同期比増加額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2022年8月期 第1四半期会社の説明として取り出せた項目 7 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高111百万円+47.2%
営業利益-15百万円
経常利益-19百万円
純利益-19百万円
売上総利益率74.8%
営業利益率-13.5%
販管費98百万円
当四半期3か月の実績
売上高111百万円
Buddycom利用料73百万円
アクセサリー35百万円
その他1百万円
売上原価27百万円
売上総利益83百万円
販管費98百万円
営業損失15百万円
経常損失19百万円
当期純損失19百万円
この資料で会社が説明したこと
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
営業利益前年同期比増減分析の図はあるが、本文抽出上、要因別金額は非開示
新しい施策
- セールスパートナーの販売体制・マーケティングの強化
- 営業人員・開発人員を中心とした採用継続
- ノーリツプレシジョンの次世代予測型見守りシステム「Neos＋Care」との連携
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- ARR299百万円前年同期比+56.4%
- ID数前年同期比+47.8%
- 契約社数443社前年同期比+47.7%
- 月次解約率0.47%
- 売上高総利益率74.8%前年同期比+1.8pt
単価と数量の指標売上を「いくらで」「どれだけ」に分けて見るための数字です。
ID単価FY2021 1Qを100とした場合、FY2022 1Qは105.8
財務目標
自己資本比率79.2%（FY2021比+12.7pt）
市場規模・シェア
国内の潜在市場規模約1,500億円
BuddycomのARR299百万円
従業員数
人数25名
基準時点2021年11月末
期中の増減FY2021 4Qの22名からFY2022 1Qは25名
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2022年8月期 第1四半期 |
| 売上高 | 111百万円（前年比 +47.2%） |
| 営業利益 | -15百万円 |
| 経常利益 | -19百万円 |
| 純利益 | -19百万円 |
| 売上総利益率 | 74.8% |
| 営業利益率 | -13.5% |
| 販管費 | 98百万円 |
| 当四半期3か月の実績 | 売上高 111百万円 / Buddycom利用料 73百万円 / アクセサリー 35百万円 / その他 1百万円 / 売上原価 27百万円 / 売上総利益 83百万円 / 販管費 98百万円 / 営業損失 15百万円 / 経常損失 19百万円 / 当期純損失 19百万円 |
| 増減要因の内訳 | 営業利益前年同期比増減分析の図はあるが、本文抽出上、要因別金額は非開示 |
| 主要KPI | 指標名 ARR / 値 299百万円 / 前年同期比 +56.4%、指標名 ID数 / 値 非開示 / 前年同期比 +47.8%、指標名 契約社数 / 値 443社 / 前年同期比 +47.7%、指標名 月次解約率 / 値 0.47% / 前年同期比 非開示、指標名 売上高総利益率 / 値 74.8% / 前年同期比 +1.8pt |
| 単価と数量の指標 | ID数 非開示 / ID単価 FY2021 1Qを100とした場合、FY2022 1Qは105.8 |
| 従業員数 | 人数 25名 / 基準時点 2021年11月末 / 期中の増減 FY2021 4Qの22名からFY2022 1Qは25名 |
| 財務目標 | 自己資本比率 79.2%（FY2021比+12.7pt） |
| 市場規模・シェア | 国内の潜在市場規模 約1,500億円 / BuddycomのARR 299百万円 |
| 新しい施策 | セールスパートナーの販売体制・マーケティングの強化、営業人員・開発人員を中心とした採用継続、ノーリツプレシジョンの次世代予測型見守りシステム「Neos＋Care」との連携 |
この書類が述べていない項目（14件）
通期業績予想通期予想に対する進捗率計画に対する自己評価セグメント別実績店舗数・拠点数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。Buddycom利用料売上の増加、新規顧客のID獲得、セールスパートナーの販売体制・マーケティング強化が増収・KPI成長に寄与しました。一方、販管費はマザーズへの株式上場費用9百万円、人件費7百万円の増加などにより増加し、営業外費用は主に上場に伴う株式交付費により増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。