TOHO Step Up Plan 2024の連結数値目標と収益力改善
FY2022に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに23社。
- FY2025最終年度の数値目標一部達成・主要目標未達・計画終了有価証券報告書
「「TOHO Step Up Plan 2024」（2023年３月期～2025年３月期）では、継続的な事業規模の拡大と収益性の向上、財務の健全性確保、資本の効率的な活用、株主の皆様への還元を重視し、下記の指標を数値目標といたしました。…2025年３月期の実績は、売上高53,613百万円、営業利益1,815百万円、売上高営業利益率3.4％、ROE7.7％となり、いずれも「TOHO Step Up Plan 2024」で掲げた目標値を下回りました。一方、2025年３月末の純資産額は21,077百万円、自己資本比率は30.9％となり、目標値を上回りました。また、…１株当たり配当額は、目標値と同額の20円といたしました。」
TOHO Step Up Plan 2024は終了し、売上高・営業利益・営業利益率・ROEは目標未達となった。一方、純資産額、自己資本比率、1株当たり配当額は目標を上回るか同額となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営の基本方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TOHO Step Up Plan 2024に関係する経営の基本方針・経営戦略等について、重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの経営の基本方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TOHO Step Up Plan 2024に関係する経営の基本方針・経営戦略等について、当第2四半期に重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの経営の基本方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TOHO Step Up Plan 2024に関係する経営の基本方針・経営戦略等について、当第1四半期に重要な変更はないとされた。 - FY2023中計初年度の利益・収益性指標が目標を下回る有価証券報告書
「数値目標（連結） ＜最終年度（2025年３月期）＞ 2025年３月期 計画 2023年３月期 実績 売上高 60,000 55,361 営業利益 3,000 1,384 売上高営業利益率 5.0 2.5 純資産額 20,500 17,765 自己資本比率 28.0 26.0 ROE 10.0以上 5.7 １株当たり配当額 20 15」
TOHO Step Up Plan 2024の初年度は、売上高・純資産額は目標に近づいたものの、営業利益1,384百万円、営業利益率2.5％、ROE5.7％、配当15円などが最終年度目標を下回った。2024年3月期の大幅増益により遅れを挽回し、最終年度目標を目指す方針は維持された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営の基本方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TOHO Step Up Plan 2024に関係する経営の基本方針・経営戦略等について、重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの経営の基本方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TOHO Step Up Plan 2024に関係する経営の基本方針・経営戦略等について、当第2四半期に重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの経営の基本方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TOHO Step Up Plan 2024に関係する経営の基本方針・経営戦略等について、当第1四半期に重要な変更はないとされた。 - FY2022初出有価証券報告書
「「TOHO Step Up Plan 2024」（2023年３月期～2025年３月期）においても、継続的な事業規模の拡大と収益性の向上、財務の健全性確保、資本の効率的な活用、株主の皆様への還元拡大を重視し、下記の指標を数値目標としています。…売上高60,000百万円、営業利益3,000百万円、売上高営業利益率5.0％、純資産額20,500百万円、自己資本比率28.0％、ROE10.0％以上、１株当たり配当額20円」
2023年3月期から2025年3月期までの新中期経営計画を開始し、売上高600億円、営業利益30億円、営業利益率5.0％、純資産205億円、自己資本比率28.0％、ROE10％以上、1株当たり配当20円を最終年度目標として掲げた。選択と集中、成長事業への資源集中、2022年度下期の業績反転、2023・2024年度のV字回復と過去最高益を達成手段・経営方針としている。