読む価値
42定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
15
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日〜2026年３月31日連結日本基準売上高53,625百万円前年比 0.0%
営業利益2,088百万円前年比 +15.0%
経常利益1,931百万円前年比 +10.2%
純利益（親会社株主帰属）1,527百万円前年比 -1.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益72.65円
売上高営業利益率3.9%
期末の財政状態
総資産70,824百万円
うち純資産 24,119 百万円自己資本比率 33.9%前期末比 +3.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,400
投資-4,598
財務-421
純増減-619
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,148百万円
セグメント別売上高界面活性剤 25,460百万円（前年比 -3.2%）、樹脂 4,831百万円（前年比 +0.3%）、化成品 6,566百万円（前年比 -0.1%）、スペシャリティーケミカル 16,558百万円（前年比 +5.0%）
セグメント別利益界面活性剤 791百万円、樹脂 98百万円、化成品 302百万円、スペシャリティーケミカル 789百万円
地域別売上高44,503百万円、7,610百万円、1,510百万円
見通しと株主還元
年間配当予想22円 → 非開示
配当性向30.3%
業績の増減要因
土木建築用薬剤等の減収を電子情報産業用の微細加工用樹脂等の増収でカバー。単体は売上構成の変化等に伴う利益率の改善で増益。上海子会社は建屋補強工事による設備稼働休止、懐集東邦化学有限公司は原料相場価格下落による在庫評価損で減益。親会社株主に帰属する当期純利益は法人税等合計の増加を主因に減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 240百万円 / 特別損失 固定資産廃棄損 95百万円
減価償却費2,805百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数21,350,000株
期末自己株式数322,015株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日〜2026年３月31日 |
| 売上高 | 53,625百万円（前年比 0.0%） |
| 営業利益 | 2,088百万円（前年比 +15.0%） |
| 経常利益 | 1,931百万円（前年比 +10.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,527百万円（前年比 -1.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 72.65円 |
| 売上高営業利益率 | 3.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 33.9% / 前期末 30.9% |
| 総資産 | 70,824百万円 |
| 純資産 | 24,119百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,400百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,598百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -421百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,148百万円 |
| 年間配当予想 | 22円 → 非開示 |
| 配当性向 | 30.3% |
| セグメント別売上高 | 界面活性剤 25,460百万円（前年比 -3.2%）、樹脂 4,831百万円（前年比 +0.3%）、化成品 6,566百万円（前年比 -0.1%）、スペシャリティーケミカル 16,558百万円（前年比 +5.0%） |
| セグメント別利益 | 界面活性剤 791百万円、樹脂 98百万円、化成品 302百万円、スペシャリティーケミカル 789百万円 |
| 地域別売上高 | 44,503百万円、7,610百万円、1,510百万円 |
| 減価償却費 | 2,805百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 240百万円 / 特別損失 固定資産廃棄損 95百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 21,350,000株 |
| 期末自己株式数 | 322,015株 |
| 業績の増減要因 | 土木建築用薬剤等の減収を電子情報産業用の微細加工用樹脂等の増収でカバー。単体は売上構成の変化等に伴う利益率の改善で増益。上海子会社は建屋補強工事による設備稼働休止、懐集東邦化学有限公司は原料相場価格下落による在庫評価損で減益。親会社株主に帰属する当期純利益は法人税等合計の増加を主因に減益。 |
この書類が述べていない項目（5件）
通期業績予想業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。土木建築用薬剤等の減収を電子情報産業用の微細加工用樹脂等の増収でカバーしました。単体では売上構成の変化等による利益率改善が増益要因となった一方、上海子会社の設備稼働休止や懐集東邦化学有限公司の在庫評価損が減益要因となり、最終利益は法人税等合計の増加を主因に減益となりました。次期については、ホルムズ海峡の事実上の封鎖による原料調達難と価格急騰の影響を挙げています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。