読む価値
67注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
600
億円（2025年3月期の売上高目標）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
策定売上高+17.6%
基準 510目標600億円
営業利益0.0%
基準 30目標30億円
営業利益率-0.9pt
基準 5.9目標5%
ROE0.0pt
基準 10目標10%（直近実績：8.8%）
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか売上高 510億円 / 営業利益 30億円 / 売上高営業利益率 5.9% / 純資産額 170億円 / 自己資本比率 27.0% / ROE 10%以上 / 1株当たり配当額 20円 → 売上高 498億円 / 営業利益 13.4億円 / 売上高営業利益率 2.7% / 純資産額 169億円 / 自己資本比率 25.3% / ROE 8.8% / 1株当たり配当額 15円（売上高 -2.4% / 営業利益 -55.3% / 売上高営業利益率 -54.2% / 純資産額 -0.6% / 自己資本比率 -6.3% / ROE 非開示 / 1株当たり配当額 -25.0%）
重点施策
01事業ポートフォリオ基本方針に基づく収益性重視の経営の推進
02電子情報材料分野の拡大で中核事業化へ
03東邦化学（上海）有限公司を成長軌道に乗せる
04脱炭素化へ向けたサステナビリティ活動の取り組み強化
05最適生産体制の一層の強化
06研究開発投資の選択と集中の徹底で高機能・高付加価値製品の開発を加速
07スリムな人員体制で人材育成に注力し、社員の待遇改善を図る
計画の前提コロナ禍をきっかけとした不可逆的な変化、世界的な脱炭素化の流れによる需要・供給面の変化、原材料価格・エネルギー価格の高騰、ロシアによるウクライナ侵攻等の地政学リスク、主要ユーザーの事業再編、サステナビリティ意識の高まり、中国企業を中心とする新興国企業の台頭・躍進による競争激化
セグメント別目標セグメント名 東邦化学（上海）有限公司 / 営業利益目標 5億円（円ベース） / 時期 本中計最終年度（2025年3月期）
非財務目標指標名 カーボンニュートラル / 目標値 実現 / 時期 長期
会社が挙げているリスク
新型コロナウイルスの影響
原材料価格・エネルギー価格の高騰
ロシアによるウクライナ侵攻をはじめとする地政学リスク
労働力不足
供給面・物流面のボトルネック
主要ユーザーの事業再編
サステナビリティ意識の高まりによるユーザーニーズの変化
中国企業を中心とする新興国企業の台頭・躍進によるグローバル競争の激化
中国国務院査察による東邦化学（上海）有限公司の生産停止指示
急速な円安の進行
見直し・取り下げの理由
２年にわたる新型コロナウイルスの影響、関連子会社である東邦化学（上海）有限公司での中国国務院査察による生産停止指示の影響、2021年、特に同年央以降の原料・資材・用役費の急騰による影響等、想定外のマイナス要因が重なった一方、固定費は2018年以降に実施した設備投資及び人材投資に伴い増加した。また、急速な事業環境の変化に対応し、選択と集中を一層徹底して成長事業へ経営資源を集中的に投入するため。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 三ヵ年中期経営計画「TOHO Step Up Plan 2024」 |
| 計画期間 | 2022年度（2023年3月期）～2024年度（2025年3月期） |
| 計画に対する動き | 策定 |
| 売上高目標 | 510億円 → 600億円（+17.6%） |
| 営業利益目標 | 30億円 → 30億円（0.0%） |
| 営業利益率目標 | 5.9% → 5.0%（-15.3%） |
| ROE目標 | 10%以上 → 10%以上 |
| セグメント別目標 | セグメント名 東邦化学（上海）有限公司 / 営業利益目標 5億円（円ベース） / 時期 本中計最終年度（2025年3月期） |
| 非財務目標 | 指標名 カーボンニュートラル / 目標値 実現 / 時期 長期 |
| 計画の前提 | コロナ禍をきっかけとした不可逆的な変化、世界的な脱炭素化の流れによる需要・供給面の変化、原材料価格・エネルギー価格の高騰、ロシアによるウクライナ侵攻等の地政学リスク、主要ユーザーの事業再編、サステナビリティ意識の高まり、中国企業を中心とする新興国企業の台頭・躍進による競争激化 |
| 重点施策 | 事業ポートフォリオ基本方針に基づく収益性重視の経営の推進、電子情報材料分野の拡大で中核事業化へ、東邦化学（上海）有限公司を成長軌道に乗せる、脱炭素化へ向けたサステナビリティ活動の取り組み強化、最適生産体制の一層の強化、研究開発投資の選択と集中の徹底で高機能・高付加価値製品の開発を加速、スリムな人員体制で人材育成に注力し、社員の待遇改善を図る |
| 前計画の実績 | 売上高 510億円 / 営業利益 30億円 / 売上高営業利益率 5.9% / 純資産額 170億円 / 自己資本比率 27.0% / ROE 10%以上 / 1株当たり配当額 20円 → 売上高 498億円 / 営業利益 13.4億円 / 売上高営業利益率 2.7% / 純資産額 169億円 / 自己資本比率 25.3% / ROE 8.8% / 1株当たり配当額 15円（売上高 -2.4% / 営業利益 -55.3% / 売上高営業利益率 -54.2% / 純資産額 -0.6% / 自己資本比率 -6.3% / ROE 非開示 / 1株当たり配当額 -25.0%） |
| 見直し・取り下げの理由 | ２年にわたる新型コロナウイルスの影響、関連子会社である東邦化学（上海）有限公司での中国国務院査察による生産停止指示の影響、2021年、特に同年央以降の原料・資材・用役費の急騰による影響等、想定外のマイナス要因が重なった一方、固定費は2018年以降に実施した設備投資及び人材投資に伴い増加した。また、急速な事業環境の変化に対応し、選択と集中を一層徹底して成長事業へ経営資源を集中的に投入するため。 |
| 認識するリスク | 新型コロナウイルスの影響、原材料価格・エネルギー価格の高騰、ロシアによるウクライナ侵攻をはじめとする地政学リスク、労働力不足、供給面・物流面のボトルネック、主要ユーザーの事業再編、サステナビリティ意識の高まりによるユーザーニーズの変化、中国企業を中心とする新興国企業の台頭・躍進によるグローバル競争の激化、中国国務院査察による東邦化学（上海）有限公司の生産停止指示、急速な円安の進行 |
| 取締役会決議日 | 2022年5月13日 |
| 公表日 | 2022年5月13日 |
この書類が述べていない項目（9件）
当期純利益目標ROIC目標配当性向・DOEの方針自己株式取得の方針資本コストPBR・株価に関する自己評価投資計画の総額分野別の投資額対象市場の規模
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コロナ禍、脱炭素化による需要・供給構造の変化、原材料・エネルギー価格の高騰、地政学リスク、ユーザーニーズの変化、新興国企業との競争激化など、事業環境が急速に変化しているため。また、前中計の反省を踏まえ、選択と集中によって成長事業に経営資源を集中し、収益力を改善・強化するため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。