ROE・ROA・売上高営業利益率による経営効率の評価
FY2017に初出。8回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2026ROE上昇、ROA横ばい、営業利益率低下有価証券報告書
「当連結会計年度における自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）は14.1％（前期比0.7％増加）、総資産経常利益率（ＲＯＡ）は13.3％（前期比0.0％減少）、売上高営業利益率は18.4％（前期比0.6％減少）となりました。」
経営効率指標を継続利用し、ROEは上昇、ROAは横ばい、売上高営業利益率は低下した。 - FY2025ROE・ROA低下、営業利益率横ばい有価証券報告書
「当連結会計年度における自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）は13.4％（前期比0.1％減少）、総資産経常利益率（ＲＯＡ）は13.3％（前期比0.7％減少）、売上高営業利益率は19.0％（前期比0.0％増加）となりました。」
経営効率指標を継続利用し、ROE・ROAは前期比で低下、売上高営業利益率は19.0％で横ばいとなった。 - FY2024ROE・ROA低下、営業利益率上昇有価証券報告書
「当連結会計年度における自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）は、13.5％（前期比1.3％減少）、総資産経常利益率（ＲＯＡ）は14.0％（前期比0.4％減少）、売上高営業利益率は19.0％（前期比0.3％増加）となりました。」
経営効率指標としてROE、ROA、売上高営業利益率を継続利用している。ROEとROAは前期比で低下した一方、売上高営業利益率は上昇した。 - FY2022ROE・ROA・営業利益率の同時改善有価証券報告書
「当連結会計年度における自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）は、12.6％（前期比0.4ポイント増加）、総資産経常利益率（ＲＯＡ）は13.4％（前期比2.0ポイント増加）、売上高営業利益率は18.5％（前期比3.1ポイント増加）となりました。」
ROE、ROA、売上高営業利益率の3指標がいずれも前期比で上昇した。 - FY2021ROE・営業利益率改善、ROA低下有価証券報告書
「当連結会計年度における自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）は、12.2％（前期比0.3ポイント増加）、総資産経常利益率（ＲＯＡ）は11.4％（前期比0.6ポイント減少）、売上高営業利益率は15.4％（前期比0.5ポイント増加）となりました。」
経営効率指標のうちROEと売上高営業利益率は前期比で上昇した一方、ROAは低下した。 - FY2020経営効率指標の低下有価証券報告書
「当連結会計年度における自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）は、11.9％（前期比0.8ポイント減少）、総資産経常利益率（ＲＯＡ）は12.0％（前期比0.5ポイント減少）、売上高営業利益率は14.9％（前期比0.1ポイント減少）となりました。」
ROE、ROA、売上高営業利益率を引き続き経営効率の評価基準として使用しているが、3指標はいずれも前期比で低下した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）は、12.7％（前期比0.3ポイント増加）、総資産経常利益率（ＲＯＡ）は12.5％（前期比0.3ポイント増加）、売上高営業利益率は15.0％（前期比0.7ポイント増加）となりました。」
ROE、ROA、売上高営業利益率を経営効率の評価基準として継続利用し、当期の実績値と前期比改善を開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「経営の主たる指標については、株主重視の視点、個別事業における業績管理など経営効率の評価基準として、株主資本利益率（ＲＯＥ）、総資産利益率（ＲＯＡ）および売上高営業利益率を活用しております。」
ROE、ROA、売上高営業利益率を、株主重視および個別事業の業績管理における経営効率の評価基準として明示している。