新製品開発の長期化・競争激化と需要未実現
FY2020に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2024削除有価証券報告書前期まで独立して記載されていた新製品開発の長期化・競争激化・需要未実現リスクは、当事業年度の主要リスク一覧では独立項目として記載されていない。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発の長期化・競争激化と需要未実現のリスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発の長期化・競争激化と需要未実現のリスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発の長期化・競争激化と需要未実現のリスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発の長期化・競争激化と需要未実現のリスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発の長期化・競争激化と需要未実現のリスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発の長期化・競争激化と需要未実現のリスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発の長期化・競争激化と需要未実現のリスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新製品の開発には、多くの経営資源と長い時間を要するとともに、企業間の開発競争が激化しております。このため、市場環境や技術動向の急激な変化により、当社製品の需要が実現せず、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
新製品開発の長期化・競争激化・需要未実現のリスクを引き続き開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発の長期化・競争激化と需要未実現のリスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発の長期化・競争激化と需要未実現のリスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発の長期化・競争激化と需要未実現のリスクについて、新たな発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2020初出有価証券報告書
「新製品の開発には、多くの経営資源と長い時間を要するとともに、企業間の開発競争が激化しております。このため、市場環境や技術動向の急激な変化により、当社製品の需要が実現せず、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
新製品・新技術開発を成長施策として進める一方、その長期化、競争激化、市場需要の未実現を主要リスクとして初めて独立開示した。