セキュリティ人材の確保・育成難
FY2018に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社では、中途採用を中心に即戦力として活用できる技術経験者を採用し、OJTによる実践を通じて社員の育成に注力しておりますが、業界ではITエンジニアが不足しており、中でもセキュリティのノウハウを持ったエンジニアのニーズは高く、その確保は容易ではありません。もし十分な人材の確保・育成ができない場合には今後の中長期的な事業計画に影響を及ぼす可能性があります。」
中途採用とOJTによる育成を進める一方、セキュリティ人材の確保が容易ではないとのリスク認識を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社では、中途採用を中心に即戦力として活用できる技術経験者を採用し、OJTによる実践を通じて社員の育成に注力しておりますが、業界ではITエンジニアが不足しており、中でもセキュリティのノウハウを持ったエンジニアのニーズは高く、その確保は容易ではありません。もし十分な人材の確保・育成ができない場合には今後の中長期的な事業計画に影響を及ぼす可能性があります。」
中途採用とOJTによる育成を進める一方、セキュリティ人材の確保が容易ではないとのリスク認識を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社では、中途採用を中心に即戦力として活用できる技術経験者を採用し、OJTによる実践を通じて社員の育成に注力しておりますが、業界ではITエンジニアが不足しており、中でもセキュリティのノウハウを持ったエンジニアのニーズは高く、その確保は容易ではありません。」
中途採用とOJTによる育成を進める一方、セキュリティ人材の確保が容易ではないとのリスク認識を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社では、中途採用を中心に即戦力として活用できる技術経験者を採用し、OJTによる実践を通じて社員の育成に注力しておりますが、業界ではITエンジニアが不足しており、中でもセキュリティのノウハウを持ったエンジニアのニーズは高く、その確保は容易ではありません。」
中途採用とOJTによる育成を進める一方、セキュリティ人材の確保が容易ではないとのリスク認識を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「業界ではITエンジニアが不足しており、中でもセキュリティのノウハウを持ったエンジニアのニーズは高く、その確保は容易ではありません。もし十分な人材の確保・育成ができない場合には今後の事業計画、とりわけ中期計画に影響を及ぼす可能性があります。」
ITエンジニア、とりわけセキュリティ人材の確保が容易ではなく、中期計画に影響し得るとの認識を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「一方、前事業年度以前から積極的に採用してきた人員が、戦力化するまでに時間を要することなどから、AI（人工知能）やRPA（Robotic Process Automation）等の活用による自動化も進めており、これにより更に収益性を向上していくことを今後の方針としております。」
積極採用した人員が戦力化するまでに時間を要することを、引き続き収益性に関わる課題として記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「業界ではITエンジニアが不足しており、中でもセキュリティのノウハウを持ったエンジニアのニーズは高く、その確保は容易ではありません。もし十分な人材の確保・育成ができない場合には今後の事業計画、とりわけ中期計画に影響を及ぼす可能性があります。」
ITエンジニア、とりわけセキュリティ人材の確保が容易ではなく、中期計画に影響し得るとの認識を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、前事業年度以前から拡大した積極的な人材採用、また採用した人員が戦力化するまでに時間を要することなどから、AI（人工知能）やRPA（Robotic Process Automation）等のさらなる活用による自動化を進めながら、確実に収益を向上していくことが今後の課題となっております。」
人材採用を拡大した後も、採用人員の戦力化に時間を要していることが収益上の課題として続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、今後益々人材不足が深刻化することが考えられ、また、情報セキュリティの社会的要請は高まるとの認識から、経費をかけた採用活動を継続しました。そのため人件費が大幅に増加しましたが、前事業年度の後半に採用した人員について、十分戦力化できていないことから、収益への貢献が今後の課題となっております。」
人材不足、人件費増加、採用人員の十分な戦力化に至っていない状況が前四半期報告書と同様に記載されている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「今後益々人材不足が深刻化することが考えられ、また、情報セキュリティの社会的要請は高まるとの認識から、経費をかけた採用活動を継続しました。前事業年度の後半にも採用を強化したため、当第１四半期累計期間は人件費が大幅に増加しましたが、十分戦力化できていないこともあり、収益への貢献は今後の課題となっております。」
人材不足の深刻化見通しに加え、採用強化による人件費の大幅増加と、採用人材が十分戦力化できていない状況が示されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「一方、人的サービスが中心の当社では、案件数の増加に伴いピーク時の案件消化の為の人的リソース不足が顕在化し、今までにないペースで採用を推進し、採用手数料や人件費は大幅に増加しました。」
案件消化に必要な人的リソース不足が当期に顕在化したと記載している。