四半期末・決算月への業績偏重
FY2018に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。27社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社の収益は、顧客のシステム投資等も含めた月ごとの予算配分等に影響を受けており、各四半期の末月である９月、12月、３月、６月に偏る傾向にあります。」
四半期末、とりわけ決算月への業績偏重と検収遅延による月ズレのリスクを継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社の収益は、顧客のシステム投資等も含めた月ごとの予算配分等に影響を受けており、各四半期の末月である９月、12月、３月、６月に偏る傾向にあります。」
四半期末、とりわけ決算月への業績偏重と検収遅延による月ズレのリスクを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の収益は、顧客のシステム投資等も含めた月ごとの予算配分等に影響を受けており、各四半期の末月である９月、12月、３月、６月に偏る傾向にあります。」
四半期末、とりわけ決算月への業績偏重と検収遅延による月ズレのリスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社の収益は、顧客のシステム投資等も含めた月ごとの予算配分等に影響を受けており、各四半期の末月である９月、12月、３月、６月に偏る傾向にあります。」
四半期末、特に決算月への業績偏重と検収遅延による月ズレのリスクを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期においては、例年と同じく、３月期決算の企業や官公庁などの案件が集中し、第１四半期、第２四半期と比べ、取引の多い四半期となりました。」
3月期決算企業や官公庁の案件が第3四半期に集中するという、四半期末への業績偏重の傾向を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の収益は、顧客のシステム投資等も含めた月ごとの予算配分等に影響を受けており、各四半期の末月である９月、12月、３月、６月に偏る傾向にあります。その中でも、特に顧客の決算月が集中する３月及び当社の決算月である６月に偏重する傾向があります。」
四半期末、とりわけ3月と6月への業績偏重を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の収益は、顧客のシステム投資等も含めた月ごとの予算配分等に影響を受けており、各四半期の末月である９月、12月、３月、６月に偏る傾向にあります。その中でも、特に顧客の決算月が集中する３月及び当社の決算月である６月に偏重する傾向があります。」
四半期末、とりわけ3月と6月への業績偏重を継続して記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社の収益は、顧客のシステム投資等も含めた月ごとの予算配分等に影響を受けており、各四半期の末月である９月、12月、３月、６月に偏る傾向にあります。」
特に3月・6月に収益が偏る傾向と、検収遅延等による月ズレの影響を挙げている。