案件規模に応じたプロジェクト計画・採算レビュー
FY2018に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「開発案件の受託においてはプロジェクト計画書を作成し、リソースや採算面でのリスクの把握を管理本部でも行う仕組みにしており、一定金額以上の案件においては、見積り・提案、契約締結、検収などの各フェーズで、管理本部による進捗・採算状況のレビュー及び管理支援を行っております。」
プロジェクト計画書の作成と、一定金額以上の案件に対する各フェーズの管理本部レビューを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「開発案件の受託においてはプロジェクト計画書を作成し、リソースや採算面でのリスクの把握を管理本部でも行う仕組みにしており、一定金額以上の案件においては、見積り・提案、契約締結、検収などの各フェーズで、管理本部による進捗・採算状況のレビュー及び管理支援を行っております。」
プロジェクト計画書の作成と、一定金額以上の案件に対する各フェーズの管理本部レビューを継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「受注金額1,000万円超の開発案件の受託においてはプロジェクト計画書を作成し、リソースや採算面でのリスクの把握を管理本部でも行う仕組みにしています。また、受注金額1,000万円超の案件においては、見積り・提案、契約締結、検収などの各フェーズで、管理本部による進捗・採算状況のレビュー及び管理支援を行っております。」
案件管理の金額基準が従来の500万円超・3,000万円超から1,000万円超へ変更され、計画書作成と各フェーズレビューの基準が統一された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「受注金額500万円超の開発案件の受託においてはプロジェクト計画書を作成し、リソースや採算面でのリスクの把握を管理本部でも行う仕組みにしています。また受注金額3,000万円超の案件においては、見積り・提案、契約締結、検収などの各フェーズで、管理本部による進捗・採算状況のレビューおよび管理支援を行っております。」
案件金額に応じた計画書作成および管理本部レビューの運用を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「受注金額500万円超の開発案件の受託においてはプロジェクト計画書を作成し、リソースや採算面でのリスクの把握を管理本部でも行う仕組みにしています。また受注金額3,000万円超の案件においては、見積り・提案、契約締結、検収などの各フェーズで、管理本部による進捗・採算状況のレビューおよび管理支援を行っております。」
案件金額に応じて計画書作成や管理本部による各フェーズレビューを行う具体的な管理手法を示している。