小規模組織における人材確保・育成リスク
FY2018に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、本書提出日現在、従業員114名と子会社４社を含めてもいまだに小規模組織であり、現状、内部管理体制もこの規模に応じたものとなっております。現在、市場の成長に伴い、当社グループも大きく成長段階にあり、事業拡大に応じた採用活動を行っていくとともに従業員の育成を行い、人員増強を引き続き進める方針でありますが、優秀な人材を獲得することをタイムリーにできなかった場合、当社グループの事業の成長及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従業員114名・子会社4社へ組織規模が拡大した後も、小規模組織として人材確保・育成の遅れが成長や業績に影響するリスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、本書提出日現在、従業員42名の小規模組織であり、現状、内部管理体制もこの規模に応じたものとなっております。」
グループ従業員42名という規模を示し、採用・育成による人員増強が必要であり、優秀な人材をタイムリーに確保できない場合の影響可能性を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、本書提出日現在、取締役６名、従業員19名の小規模組織であり、現状、内部管理体制もこの規模に応じたものとなっております。今後、事業拡大に応じた採用活動を行っていくとともに従業員の育成を行い、人員増強を進める方針でありますが、優秀な人材を獲得することがタイムリーにできなかった場合、当社の事業の成長及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従業員数は13名から19名へ増加したが、小規模組織であり、人材確保の遅れが成長・業績に影響するリスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、本書提出日現在、取締役６名、従業員13名の小規模組織であり、現状、内部管理体制もこの規模に応じたものとなっております。」
小規模組織という構造的事実を、取締役6名・従業員13名として更新し、人材確保の遅れが成長・業績に影響するリスクを継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は、本書提出日現在、取締役６名、従業員11名の小規模組織であり、現状、内部管理体制もこの規模に応じたものとなっております。今後、事業拡大に応じた採用活動を行っていくとともに従業員の育成を行い、人員増強を進める方針でありますが、優秀な人材を獲得することがタイムリーにできなかった場合、当社の事業の成長及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
取締役6名・従業員11名という組織規模を示し、事業拡大に必要な人材の確保遅延をリスクとしている。