営業利益率を重視した収益基盤の維持・向上
FY2019に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。103社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益率は29.9％となりました。」
営業利益率を重要指標とする方針のもと、営業利益率が前年度の28.2％から29.9％へ上昇した。 - FY2026-H1中間期営業利益低下有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は1,589,582千円（前年同期比 25,910千円増、1.7％増）、営業利益は375,372千円（前年同期比54,753千円減、12.7％減）、経常利益は406,490千円（前年同期比25,969千円減、6.0％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は267,776千円（前年同期比22,351千円減、7.7％減）となりました。」
中間期は増収となった一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも前年同期比で減少した。営業利益率を重要指標とする方針自体に変更はない。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益率は28.2％となりました。」
営業利益率を重要指標とする方針のもと、営業利益率が前年度の17.3％から28.2％へ上昇した。 - FY2025-H1粗利率の大幅改善有価証券報告書
「利益面においては、プロジェクトの原価管理体制が改善したことにより外注加工費を抑えられている事、新サービス等の投資開発案件が進展し資産計上が進んでいる事等により、粗利率が大幅に改善しております。」
営業利益率そのものの数値は示していないが、原価管理体制の改善と投資開発案件の進展により粗利率が大幅に改善したと説明している。 - FY2024営業利益率低下有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益率は17.3％となりました。」
営業利益率は前年度の28.9％から17.3％へ低下した。営業利益率を重要指標とする方針自体は継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「このことから当社では、安定した収益の確保はステークホルダーの利益にも合致すると考え「営業利益率」を重要な指標として位置付けております。当事業年度の営業利益率は28.9％（前事業年度は23.3％）となりました。」
営業利益率を重要指標とする方針のもと、営業利益率が前事業年度の23.3％から28.9％へ上昇した。 - FY2021前進有価証券報告書
「このことから当社では、安定した収益の確保はステークホルダーの利益にも合致すると考え「営業利益率」を重要な指標として位置付けております。当事業年度の営業利益率は23.3％（前事業年度は17.3％）となりました。」
営業利益率を重要指標とする方針のもと、営業利益率が17.3％から23.3％へ上昇した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このことから当社では、安定した収益の確保はステークホルダーの利益にも合致すると考え「営業利益率」を重要な指標として位置付けております。当事業年度の営業利益率は17.3％となりました。」
営業利益率を重要指標とする方針を継続し、17.3％の実績と、クラウド・ソリューション両輪で維持・向上を図る考えを示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「このことから当社では、安定した収益の確保はステークホルダーの利益にも合致すると考え「営業利益率」を重要な指標として位置付けております。当事業年度の営業利益率は18.7％となり、前事業年度に比べ0.4ポイント減少いたしました。」
ストック型・フロー型売上の構成を踏まえ、営業利益率を重要指標として管理し、維持・向上させる方針を初めて明示している。