読む価値
38定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.8
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年5月1日〜2022年7月31日非連結（個別）日本基準売上高375百万円前年比 +5.8%
営業利益14百万円前年比 +56.4%
経常利益4百万円前年比 -37.3%
純利益（親会社株主帰属）7百万円前年比 +117.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益0.52円
期末の財政状態
総資産6,623百万円
うち純資産 6,448 百万円自己資本比率 97.4%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
BtoCでは10周年記念イベントや機能追加等、「将棋ウォーズ」の安定収益、「棋神アナリティクス」の提供拡大が寄与した。BtoBでは初期設定における大型案件の受注や継続フィー案件の増加により売上が増加した。一方、採用教育費・人件費や広告宣伝費が増加した。繰延税金負債の取り崩しや繰延税金資産の計上により四半期純利益が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象株式会社ストラテジットを2022年8月31日に子会社化し、バリオセキュア株式会社の第三者割当増資を引き受けて連結子会社化する予定である。これに伴い2023年4月期第2四半期から連結決算へ移行する。
減価償却費26,893千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数15,025,582
期末自己株式数0
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年5月1日〜2022年7月31日 |
| 売上高 | 375百万円（前年比 +5.8%） |
| 営業利益 | 14百万円（前年比 +56.4%） |
| 経常利益 | 4百万円（前年比 -37.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7百万円（前年比 +117.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 0.52円 |
| 自己資本比率 | 当期末 97.4 / 前期末 97.1 |
| 総資産 | 6,623百万円 |
| 純資産 | 6,448百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 26,893千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 株式会社ストラテジットを2022年8月31日に子会社化し、バリオセキュア株式会社の第三者割当増資を引き受けて連結子会社化する予定である。これに伴い2023年4月期第2四半期から連結決算へ移行する。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 15,025,582 |
| 期末自己株式数 | 0 |
| 業績の増減要因 | BtoCでは10周年記念イベントや機能追加等、「将棋ウォーズ」の安定収益、「棋神アナリティクス」の提供拡大が寄与した。BtoBでは初期設定における大型案件の受注や継続フィー案件の増加により売上が増加した。一方、採用教育費・人件費や広告宣伝費が増加した。繰延税金負債の取り崩しや繰延税金資産の計上により四半期純利益が増加した。 |
この書類が述べていない項目（16件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。BtoCでは10周年記念イベントや機能追加、「将棋ウォーズ」の安定収益、「棋神アナリティクス」の提供拡大が寄与しました。BtoBでは初期設定における大型案件の受注や継続フィー案件の増加で売上が増加しましたが、採用強化による採用教育費・人件費や広告宣伝強化による広告宣伝費が増加しました。最終利益については、受取配当金に関する繰延税金負債の取り崩しや繰延税金資産の計上などが寄与しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。