読む価値
49定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
34786
千円（2022年4月期営業利益）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年5月1日〜2022年4月30日非連結（個別）日本基準売上高1,482百万円
営業利益34百万円
経常利益87百万円
純利益（親会社株主帰属）49百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益3.29円
売上高営業利益率2.3%
期末の財政状態
総資産6,635百万円
うち純資産 6,440 百万円自己資本比率 97.1%前期末比 -0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+198
投資-2,092
財務0
純増減-1,894
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,660百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,700百万円
営業利益50百万円
経常利益150百万円
純利益90百万円
年間配当予想0.00円 銭 → 0.00円 銭
業績の増減要因
AI（BtoB）サービスでは、エンターテインメント領域におけるゲーム終了や初期設定フィーの獲得遅延等により売上が減少。技術研究の強化、機械学習用サーバ等の購入、採用強化、中長期成長に向けた先行投資により売上原価・販売費及び一般管理費が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減価償却費152,729千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家、アナリスト向け）
期末発行済株式数15,025,582株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年5月1日〜2022年4月30日 |
| 売上高 | 1,482百万円 |
| 営業利益 | 34百万円 |
| 経常利益 | 87百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 49百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 3.29円 |
| 売上高営業利益率 | 2.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 97.1% / 前期末 97.8% |
| 総資産 | 6,635百万円 |
| 純資産 | 6,440百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 198百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,092百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 0百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,660百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,700百万円 / 営業利益 50百万円 / 経常利益 150百万円 / 純利益 90百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 銭 → 0.00円 銭 |
| 減価償却費 | 152,729千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 15,025,582株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | AI（BtoB）サービスでは、エンターテインメント領域におけるゲーム終了や初期設定フィーの獲得遅延等により売上が減少。技術研究の強化、機械学習用サーバ等の購入、採用強化、中長期成長に向けた先行投資により売上原価・販売費及び一般管理費が増加。 |
この書類が述べていない項目（10件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。AI（BtoB）サービスでゲーム終了や初期設定フィーの獲得遅延により売上が減少した一方、技術研究の強化、機械学習用サーバ等の購入による減価償却費・通信費の増加、採用強化による採用教育費の増加、中長期成長に向けた先行投資により費用が増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。