読む価値
42定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
60.556
百万円（営業利益の前年同期差）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2021年5月1日〜2021年7月31日非連結（個別）日本基準売上高354百万円進捗 20.8%
営業利益9百万円進捗 9.0%
経常利益6百万円進捗 6.7%
純利益（親会社株主帰属）3百万円進捗 4.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益0.24円
期末の財政状態
総資産6,560百万円
うち純資産 6,390 百万円自己資本比率 97.4%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,700百万円
営業利益100百万円
経常利益90百万円
純利益63百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
BtoCサービスは巣ごもり需要の継続やオンライン将棋大会の開催・機能追加等により安定収益を確保。BtoBサービスはエンターテインメント領域のゲーム終了等により減収。技術研究強化、サーバ等設備購入、広告宣伝強化、先行投資により費用が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2021年9月10日開催の取締役会でバリオセキュア株式会社との資本業務提携を決議し、同社株式1,224,000株を総額1,958,400千円で取得して関連会社化する予定。株式取得日は2021年9月13日予定。
減価償却費38,049千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数15,025,582
期末自己株式数0
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年5月1日〜2021年7月31日 |
| 売上高 | 354百万円 |
| 営業利益 | 9百万円 |
| 経常利益 | 6百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 0.24円 |
| 自己資本比率 | 当期末 97.4 / 前期末 97.8 |
| 総資産 | 6,560百万円 |
| 純資産 | 6,390百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,700百万円 / 営業利益 100百万円 / 経常利益 90百万円 / 純利益 63百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 38,049千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2021年9月10日開催の取締役会でバリオセキュア株式会社との資本業務提携を決議し、同社株式1,224,000株を総額1,958,400千円で取得して関連会社化する予定。株式取得日は2021年9月13日予定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 15,025,582 |
| 期末自己株式数 | 0 |
| 業績の増減要因 | BtoCサービスは巣ごもり需要の継続やオンライン将棋大会の開催・機能追加等により安定収益を確保。BtoBサービスはエンターテインメント領域のゲーム終了等により減収。技術研究強化、サーバ等設備購入、広告宣伝強化、先行投資により費用が増加。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。BtoBサービスは、エンターテインメント領域でのゲーム終了などにより売上が前年同期比で減少しました。また、技術研究の強化、機械学習用サーバ等の購入に伴う減価償却費・通信費の増加、広告宣伝費の増加、先行投資により売上原価と販売費及び一般管理費が増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。