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シンプレクス・ホールディングス(4373)・方針削除

調整後指標による業績・企業価値の評価

FY2022-Q2に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

6記載
6年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2022-Q2 – FY20262021: 120212022: 220222023: 220232024: 020242025: 020252026: 12026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。

直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026削除有価証券報告書
    本ファイリングでは、調整後営業利益、調整後EBITDA、調整後利益及び調整後1株当たり利益を重要な経営指標とする従来の説明が確認できない。
  2. FY2023再掲有価証券報告書

    「当社グループは、上場後には恒常的に発生しないと見込まれる上場関連費用を除外した上で経営成績の推移を把握するとともに、投資家が当社グループの業績評価を行う上で、当社グループが有用と考える情報を提供することを目的として、以下の算式により算出された調整後営業利益、調整後EBITDA、調整後親会社の所有者に帰属する当期利益及び調整後基本的1株当たり当期利益を、以下のとおり記載しております。」

    上場関連費用等を除外した調整後営業利益、調整後EBITDA、調整後利益、調整後1株当たり利益を投資家への業績評価情報として継続開示している。
  3. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「また、当社グループは、通常の営業活動の結果を示していると考えられない非経常的な費用項目の影響を除外することで、投資家が当社グループの業績評価を行い、当社グループの企業価値についての純粋な成長を把握する上で有用な情報を提供することを目的として、IFRSにより規定された財務指標以外に、以下の調整後営業利益、調整後EBITDA、調整後親会社の所有者に帰属する四半期(当期)利益及び調整後基本的1株当たり四半期(当期)利益を重要な経営指標と位置付けております。」

    非経常的費用を除外した調整後営業利益、調整後EBITDA、調整後利益、調整後1株当たり利益を重要な経営指標として引き続き位置付けている。
  4. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「また、当社グループは、通常の営業活動の結果を示していると考えられない非経常的な費用項目の影響を除外することで、投資家が当社グループの業績評価を行い、当社グループの企業価値についての純粋な成長を把握する上で有用な情報を提供することを目的として、IFRSにより規定された財務指標以外に、以下の調整後営業利益、調整後EBITDA、調整後親会社の所有者に帰属する四半期(当期)利益及び調整後基本的1株当たり四半期(当期)利益を重要な経営指標と位置付けております。」

    非経常的費用を除外した調整後指標を、業績評価および企業価値の成長把握に用いる重要な経営指標として引き続き位置付けている。
  5. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、当社グループは、通常の営業活動の結果を示していると考えられない非経常的な費用項目の影響を除外することで、投資家が当社グループの業績評価を行い、当社グループの企業価値についての純粋な成長を把握する上で有用な情報を提供することを目的として、IFRSにより規定された財務指標以外に、以下の調整後営業利益、調整後EBITDA、調整後親会社の所有者に帰属する四半期(当期)利益及び調整後基本的1株当たり四半期(当期)利益を重要な経営指標と位置付けております。」

    非経常的費用を除外した調整後指標を、業績評価および企業価値の成長把握に用いる重要な経営指標として引き続き位置付けている。
  6. FY2022-Q2初出有価証券報告書

    「また、当社グループは、通常の営業活動の結果を示していると考えられない非経常的な費用項目の影響を除外することで、投資家が当社グループの業績評価を行い、当社グループの企業価値についての純粋な成長を把握する上で有用な情報を提供することを目的として、IFRSにより規定された財務指標以外に、以下の調整後営業利益、調整後EBITDA、調整後親会社の所有者に帰属する四半期(当期)利益及び調整後基本的1株当たり四半期(当期)利益を重要な経営指標と位置付けております。」

    非経常的費用の影響を除外した調整後営業利益、調整後EBITDA、調整後利益、調整後1株当たり利益を重要な経営指標として位置付けている。
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