読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
19.1
%（売上収益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年4月1日〜2026年9月30日連結IFRS売上高33,122百万円前年比 +19.1%進捗 46.7%
営業利益7,397百万円前年比 +4.8%進捗 42.3%
経常利益7,280百万円前年比 +3.2%進捗 42.3%
純利益（親会社株主帰属）4,810百万円前年比 +0.7%進捗 38.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益21.48円
期末の財政状態
総資産85,468百万円
うち純資産 52,452 百万円自己資本比率 61.4%前期末比 +3.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+5,511
投資-103
財務-5,691
純増減-283
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高14,159百万円
セグメント別売上高単一報告セグメント 33,122百万円（前年比 +19.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高71,000百万円（前年比 +21.0%）
営業利益17,500百万円（前年比 +21.4%）
経常利益17,229百万円（前年比 +20.0%）
純利益12,420百万円（前年比 +17.9%）
業績予想の修正非開示 → 売上高 71,000 / 営業利益 17,500 / 経常利益 17,229 / 純利益 12,420
年間配当予想18円 → 24円（+33.3%）
業績の増減要因
システムインテグレーション、運用サービスともに売上が好調に推移し、戦略/DXコンサルティングで案件を堅調に獲得。採用強化により販売費及び一般管理費が増加し、生成AI活用を前提とした開発体制への転換等により研究開発費が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規0社、除外0社
減価償却費285（減価償却費及び償却費）、1,053（使用権資産償却費）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数237,908,300
期末自己株式数13,351,476
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 33,122百万円（前年比 +19.1%） |
| 営業利益 | 7,397百万円（前年比 +4.8%） |
| 経常利益 | 7,280百万円（前年比 +3.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,810百万円（前年比 +0.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 21.48円 |
| 自己資本比率 | 当期末 61.4 / 前期末 58.4 |
| 総資産 | 85,468百万円 |
| 純資産 | 52,452百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,511百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -103百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5,691百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 14,159百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 71,000百万円（前年比 +21.0%） / 営業利益 17,500百万円（前年比 +21.4%） / 経常利益 17,229百万円（前年比 +20.0%） / 純利益 12,420百万円（前年比 +17.9%） |
| 業績予想の修正 | 非開示 → 売上高 71,000 / 営業利益 17,500 / 経常利益 17,229 / 純利益 12,420 |
| 年間配当予想 | 18円 → 24円（+33.3%） |
| セグメント別売上高 | 単一報告セグメント 33,122百万円（前年比 +19.1%） |
| 減価償却費 | 285（減価償却費及び償却費）、1,053（使用権資産償却費） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 237,908,300 |
| 期末自己株式数 | 13,351,476 |
| 業績の増減要因 | システムインテグレーション、運用サービスともに売上が好調に推移し、戦略/DXコンサルティングで案件を堅調に獲得。採用強化により販売費及び一般管理費が増加し、生成AI活用を前提とした開発体制への転換等により研究開発費が増加。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。システムインテグレーションと運用サービスの売上が好調に推移し、戦略/DXコンサルティングでも案件を堅調に獲得したため。販売費及び一般管理費は採用強化、研究開発費は生成AI活用を前提とした開発体制への転換により増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。