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業績予想の修正4373シンプレクス・ホールディングス情報通信・サービスその他

第2四半期(中間期)業績予想及び通期業績予想の修正に関するお知らせ

2026年3月期の第2四半期(中間期)と通期について、売上収益と各利益の予想を上方修正した。中間期は売上収益が1,000百万円、営業利益が815百万円増額され、通期も売上収益が1,000百万円、営業利益が700百万円増額された。

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修正された予想

2026 年3月期・第2四半期(中間期)及び通期前回予想の公表 2025 年4月 30 日
売上高第2四半期(中間期)26,250→27,250百万円
+3.8%
売上高通期54,500→55,500百万円
+1.8%
営業利益第2四半期(中間期)5,655→6,470百万円
+14.4%
営業利益通期12,700→13,400百万円
+5.5%
親会社株主に帰属する当期純利益第2四半期(中間期)3,843→4,418百万円
+15.0%
親会社株主に帰属する当期純利益通期8,650→9,146百万円
+5.7%
1株当たり当期純利益第2四半期(中間期)67.3→77.37円 銭
+15.0%
1株当たり当期純利益通期150.83→159.48円 銭
+5.7%

棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。

修正の理由

底堅いDX需要を背景に、生産能力の向上が売上拡大に直結する事業環境が継続。第1四半期は研究開発のエンジニアリソースを顧客企業向け案件へ重点投入する状況が想定以上に継続し、売上収益・営業利益が期初計画を上回るペースで推移した。増収に伴う売上総利益の増加、販売費及び一般管理費と研究開発費の計画差も反映した。

前期実績第2四半期(中間期) 売上収益 21,876百万円 / 営業利益 3,915百万円 / 税引前利益 3,879百万円 / 親会社の所有者に帰属する中間利益 2,594百万円 / 基本的1株当たり中間利益 44.52円 銭 / 通期 売上収益 47,394百万円 / 営業利益 10,804百万円 / 税引前利益 10,729百万円 / 親会社の所有者に帰属する当期利益 7,781百万円 / 基本的1株当たり当期利益 133.82円 銭
連結・個別の別連結
修正された予想
項目内容
売上高第2四半期(中間期) 26,250 / 通期 54,500 → 第2四半期(中間期) 27,250 / 通期 55,500(第2四半期(中間期) +3.8% / 通期 +1.8%)
営業利益第2四半期(中間期) 5,655 / 通期 12,700 → 第2四半期(中間期) 6,470 / 通期 13,400(第2四半期(中間期) +14.4% / 通期 +5.5%)
親会社株主に帰属する当期純利益第2四半期(中間期) 3,843 / 通期 8,650 → 第2四半期(中間期) 4,418 / 通期 9,146(第2四半期(中間期) +15.0% / 通期 +5.7%)
1株当たり当期純利益第2四半期(中間期) 67.30 / 通期 150.83 → 第2四半期(中間期) 77.37 / 通期 159.48(第2四半期(中間期) +15.0% / 通期 +5.7%)
対象決算期2026 年3月期
対象期間第2四半期(中間期)及び通期
前回予想の公表日2025 年4月 30 日
前期実績第2四半期(中間期) 売上収益 21,876百万円 / 営業利益 3,915百万円 / 税引前利益 3,879百万円 / 親会社の所有者に帰属する中間利益 2,594百万円 / 基本的1株当たり中間利益 44.52円 銭 / 通期 売上収益 47,394百万円 / 営業利益 10,804百万円 / 税引前利益 10,729百万円 / 親会社の所有者に帰属する当期利益 7,781百万円 / 基本的1株当たり当期利益 133.82円 銭
修正の理由底堅いDX需要を背景に、生産能力の向上が売上拡大に直結する事業環境が継続。第1四半期は研究開発のエンジニアリソースを顧客企業向け案件へ重点投入する状況が想定以上に継続し、売上収益・営業利益が期初計画を上回るペースで推移した。増収に伴う売上総利益の増加、販売費及び一般管理費と研究開発費の計画差も反映した。
連結・個別の別連結
この書類が述べていない項目(3件)
経常利益特別損失の内容と金額配当予想の修正

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

底堅いDX需要と好調な事業環境が続き、第1四半期の売上収益・営業利益が期初計画を上回るペースで推移したため。顧客企業向け案件へのエンジニアリソースの重点投入、増収による売上総利益の増加、販売費及び一般管理費・研究開発費の計画差も反映している。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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