収益認識会計基準等の適用
FY2022-Q1に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
- FY2024再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第25期の期首から適用しております。なお、主要な経営指標等に与える影響はありません。」
収益認識会計基準等を第25期の期首から適用している旨を継続して開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第25期の期首から適用しております。なお、主要な経営指標等に与える影響はありません。」
第25期の期首から収益認識会計基準等を適用しており、主要な経営指標への影響はないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当事業年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。なお、貸借対照表、損益計算書、キャッシュ・フロー計算書及び一株当たり情報への影響はありません。」
収益認識会計基準等を当事業年度の期首から適用し、財務諸表への影響はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。なお、収益認識会計基準等の適用による損益に与える影響はありません。」
第1四半期会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等を引き続き適用しており、損益への影響はない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。なお、収益認識会計基準等の適用による損益に与える影響はありません。」
第1四半期会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等を引き続き適用しており、損益への影響はない。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
当第1四半期会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、顧客への支配移転時点等に基づき収益を認識する方針を採用した。損益への影響はない。