コアコンセプト・テクノロジー（4371）・リスク削除
ウクライナ情勢に伴うサプライチェーンの混乱
FY2022-Q2に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地政学情勢による資源・エネルギー価格高騰と事業環境への影響141社が書いているテーマ・逆風146社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。79社中45社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている141社のうち14社を表示しています。上の文は141社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022削除有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化による資源・エネルギーの供給抑制に伴う急速な物価の上昇」
第3四半期時点で開示されていたウクライナ情勢に伴うサプライチェーン混乱を、年間のリスク記載では独立項目として継続していない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の悪化に伴うサプライチェーンの混乱」
ウクライナ情勢の悪化に伴うサプライチェーンの混乱を景気の先行きが不透明となる要因として継続して記載。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「ウクライナ情勢の悪化に伴うサプライチェーンの混乱」
ウクライナ情勢の悪化に伴うサプライチェーンの混乱を、景気の先行きが不透明となる要因として記載。