コアコンセプト・テクノロジー（4371）・リスク対処
IT投資縮小・市場規模縮小リスク
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
企業顧客の業績・景気悪化によるIT投資抑制と契約・購入減少82社が書いているテーマ・逆風85社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。36社中16社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている82社のうち14社を表示しています。上の文は82社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「なお、米国による関税措置は依然として一部流動的な状況が続いておりますが、国内顧客のIT投資への短期的な影響は限定的であり、当社グループの当期業績への影響は小さいと考えております。」
米国関税措置は流動的であるものの、国内顧客のIT投資への短期的影響と当期業績への影響は限定的・小さいとの認識を記載。 - FY2024再掲有価証券報告書
「企業がIT投資額を大幅に縮小した場合、あるいは予期せぬ事態等により市場成長率の鈍化又は市場規模が縮小する事態となった場合には、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
IT投資縮小や市場規模縮小時の業績影響可能性と、受注分散・外注活用による対応を継続。 - FY2023再掲有価証券報告書
「企業がIT投資額を大幅に縮小した場合、あるいは予期せぬ事態等により市場成長率の鈍化又は市場規模が縮小する事態となった場合には、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
IT投資縮小・市場規模縮小時の業績影響可能性と、DX需要・受注分散・外注活用による対応を継続。 - FY2022再掲有価証券報告書
「企業がIT投資額を大幅に縮小した場合、あるいは予期せぬ事態等により市場成長率の鈍化又は市場規模が縮小する事態となった場合には、当社の業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
IT投資縮小・市場縮小リスクを継続して記載し、複数産業の受注、大手SIerからの2次請け、外注活用によるリスク分散を対策として説明。 - FY2021初出有価証券報告書
「企業がIT投資額を大幅に縮小した場合、あるいは予期せぬ事態等により市場成長率の鈍化又は市場規模が縮小する事態となった場合には、当社の業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
景気悪化や企業のIT投資縮小により、市場成長率の鈍化または市場規模縮小が業績に影響する可能性を記載。