コアコンセプト・テクノロジー（4371）・リスク再掲
大規模自然災害・インターネット遮断リスク
FY2021に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク363社が書いているテーマ・逆風361社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに110社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、首都圏全体においてインターネットが遮断されるレベルの大規模災害が発生した場合には、当社グループの事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
BCP、クラウド、バックアップ、フルリモート体制による対応と、広域インターネット遮断リスクを継続。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、首都圏全体においてインターネットが遮断されるレベルの大規模災害が発生した場合には、当社グループの事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
クラウド、バックアップ、フルリモート、BCPによる対応を記載しつつ、首都圏全体のインターネット遮断リスクを継続。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、首都圏全体においてインターネットが遮断されるレベルの大規模災害が発生した場合には、当社の事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
BCP、クラウド上のサーバー、バックアップ、フルリモート体制を記載しつつ、広域インターネット遮断時のリスクを継続。 - FY2021初出有価証券報告書
「しかしながら、首都圏全体においてインターネットが遮断されるレベルの大規模災害が発生した場合には、当社の事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故等へのBCPやクラウド・フルリモート体制を記載しつつ、広域インターネット遮断時の影響をリスクとしている。