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コアコンセプト・テクノロジー(4371)・施策前進

外注活用による事業レバレッジと財務レジリエンス

FY2021に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。

12記載
5年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021 – FY20242022: 420222023: 320232024: 320242025: 120252026: 12026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「営業利益率について、外注比率の低下により売上総利益率は向上しましたが」

    外注比率の低下が売上総利益率の向上に寄与したと記載し、外部リソース活用の収益面での変化を示した。
  2. FY2024再掲有価証券報告書

    「売上高に占める外注費比率は約6割と比較的高水準となっております。外部リソースの活用によって事業レバレッジを実現するとともに、事業環境が悪化した場合の財務レジリエンスを保持しております。」

    外注費比率約6割、Ohgiによる外部リソース活用、レバレッジおよび財務レジリエンスを継続記載。
  3. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「また、「Ohgi」を活用してプロジェクト体制を組むことで従業員数以上のDX案件受注が可能になる点も当社グループの強みとなっています。」

    Ohgiを活用した人材供給力と、従業員数以上のDX案件受注を可能にする強みを継続記載。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「また、「Ohgi」を活用してプロジェクト体制を組むことで従業員数以上のDX案件受注が可能になる点も当社グループの強みとなっています。」

    Ohgiを活用し、従業員数以上のDX案件受注と顧客のIT人材需要への迅速な対応が可能との強みを継続記載。
  5. FY2023再掲有価証券報告書

    「そのため、売上高に占める外注費の比率は約6割と比較的高水準となっておりますが、これは事業拡大のためのレバレッジの観点、レジリエンス(不況時に外注分を社員に置き換えることができる)の観点、特殊なスキルの活用の観点から、外注を有効活用しているためです。」

    外注費比率約6割、外部リソースによるレバレッジと財務レジリエンス、Ohgiによる供給力を継続記載。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは広範なビジネスパートナーネットワーク「Ohgi」を有しており、顧客のIT人材の需要に対して迅速に適切な人材を見つけられる体制を築いております。」

    広範なビジネスパートナーネットワークを用いて、顧客のIT人材需要に迅速に対応する体制を継続記載。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは広範なビジネスパートナーネットワーク「Ohgi」を有しており、顧客のIT人材の需要に対して迅速に適切な人材を見つけられる体制を築いております。」

    広範なビジネスパートナーネットワークを活用して人材需要に迅速に対応し、供給力を確保する方針を継続。
  8. FY2022再掲有価証券報告書

    「売上高に占める外注費の比率は約6割程度と比較的高水準となっておりますが、これは事業拡大のためのレバレッジの観点、レジリエンス(不況時に外注分を社員に置き換えることができる)の観点、特殊なスキルの活用の観点から、外注を有効活用しているためです。」

    外注費比率約6割、外部リソースによるレバレッジと不況時のレジリエンスを継続して説明。Ohgiの約10万人規模も開示。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、IT人材不足による需給ギャップは拡大傾向にあり、広範な外注先パートナーネットワークを有する当社は相対的な優位性を確保できております。」

    広範な外注先パートナーネットワークを、IT人材不足下での相対的優位性確保の基盤として継続して記載。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「広範な外注先パートナーネットワークを有する当社は相対的な優位性を確保できております。」

    広範な外注先パートナーネットワークを、IT人材不足下での相対的優位性の基盤として引き続き記載。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「広範な外注先パートナーネットワークを有する当社は相対的な優位性を確保できております。」

    広範な外注先パートナーネットワークを、IT人材不足下での相対的優位性確保の基盤として記載。
  12. FY2021初出有価証券報告書

    「当社は自前で構築した広汎な開発支援パートナーを積極活用しており、売上高に占める外注費比率は6割程度と比較的高水準となっております。外部リソースの活用によって事業レバレッジを実現するとともに、事業環境が悪化した場合の財務レジリエンスを保持しております。」

    開発支援パートナーへの外注を事業レバレッジ、特殊スキル活用、財務レジリエンスの手段として位置付けている。
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