読む価値
40定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8.9
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年1月1日〜2025年12月31日連結日本基準売上高20,878百万円前年比 +8.9%
営業利益2,201百万円前年比 +9.7%
経常利益2,202百万円前年比 +7.7%
純利益（親会社株主帰属）1,501百万円前年比 +4.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益89.80円
売上高営業利益率10.5%
期末の財政状態
総資産8,561百万円
うち純資産 5,058 百万円自己資本比率 59.1%前期末比 +6.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,835
投資-281
財務-1,303
純増減+251
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,314百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高23,000百万円（前年比 +10.2%）
営業利益2,430百万円（前年比 +10.4%）
経常利益2,450百万円（前年比 +11.2%）
純利益1,330百万円（前年比 -11.4%）
年間配当予想0円 → 21円（算定不可（前期実績0.00円））
配当性向21.2
業績の増減要因
DX支援は既存顧客のフォローに注力した結果、IT人材調達支援は既存顧客を中心に受注が増加した結果、売上高が増加。売上原価は外注費・採用による人件費、販売費及び一般管理費は新卒・経験者採用に伴う人件費の増加が主因。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象完全子会社の株式会社Pros Consを2026年4月1日付で吸収合併することを決議。また、第3回新株予約権の一部720個（288,000株）について株式交付型へ変更し、2026年12月期に信託型ストックオプション関連損失354,528千円を計上する見込み。
減損損失該当事項はありません
減価償却費157,105千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数17,602,800
期末自己株式数1,376,888
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 20,878百万円（前年比 +8.9%） |
| 営業利益 | 2,201百万円（前年比 +9.7%） |
| 経常利益 | 2,202百万円（前年比 +7.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,501百万円（前年比 +4.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 89.80円 |
| 売上高営業利益率 | 10.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 59.1 / 前期末 52.4 |
| 総資産 | 8,561百万円 |
| 純資産 | 5,058百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,835百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -281百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,303百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,314百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 23,000百万円（前年比 +10.2%） / 営業利益 2,430百万円（前年比 +10.4%） / 経常利益 2,450百万円（前年比 +11.2%） / 純利益 1,330百万円（前年比 -11.4%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 21円（算定不可（前期実績0.00円）） |
| 配当性向 | 21.2 |
| 減価償却費 | 157,105千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 完全子会社の株式会社Pros Consを2026年4月1日付で吸収合併することを決議。また、第3回新株予約権の一部720個（288,000株）について株式交付型へ変更し、2026年12月期に信託型ストックオプション関連損失354,528千円を計上する見込み。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 17,602,800 |
| 期末自己株式数 | 1,376,888 |
| 業績の増減要因 | DX支援は既存顧客のフォローに注力した結果、IT人材調達支援は既存顧客を中心に受注が増加した結果、売上高が増加。売上原価は外注費・採用による人件費、販売費及び一般管理費は新卒・経験者採用に伴う人件費の増加が主因。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。DX支援では既存顧客のフォローに注力し、IT人材調達支援では既存顧客を中心に受注が増加した。売上原価は売上増加に伴う外注費や採用による人件費の増加、販売費及び一般管理費は新卒・経験者採用に伴う人件費の増加が主因。2026年12月期は組織改編、パートナー企業との関係強化、既存プロジェクトのアップセル・全商材のクロスセル、新規顧客開拓を進めるとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。