読む価値
64注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
373934
千円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年9月1日〜2024年8月31日非連結(個別)日本基準売上高1,534百万円前年比 -3.8%
営業利益-352百万円
経常利益-361百万円
純利益(親会社株主帰属)-731百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
1株当たり当期純利益△125.18円
売上高営業利益率△22.9%
期末の財政状態
総資産1,963百万円
うち純資産 1,241 百万円自己資本比率 63.2%前期末比 -24.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+32
投資-316
財務+372
純増減+88
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,352百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,969百万円(前年比 +28.4%)
営業利益0百万円
経常利益-6百万円
純利益-5百万円
年間配当予想0円 → 0円(0.0%)
業績の増減要因
SaaSサービスは大型案件の増加と既存顧客の追加購入で増収、プロフェッショナルサービスは大型継続案件の開発規模縮小で減収となった。積極採用に伴う採用費・人件費の増加で販売費及び一般管理費が増加し、固定資産の減損損失373百万円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2024年10月11日開催の取締役会で、取締役及び執行役員に対する第13回新株予約権1,850個(普通株式185,000株)の発行を決議した。
減損損失373,934千円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 352千円 / 特別損失 減損損失 373,934千円
減価償却費242,737千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(対象者は記載なし)
期末発行済株式数5,973,674
期末自己株式数104,786
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結(個別) |
| 対象期間 | 2023年9月1日〜2024年8月31日 |
| 売上高 | 1,534百万円(前年比 -3.8%) |
| 営業利益 | -352百万円 |
| 経常利益 | -361百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -731百万円 |
| 1株当たり当期純利益 | △125.18円 |
| 売上高営業利益率 | △22.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 63.2 / 前期末 88 |
| 総資産 | 1,963百万円 |
| 純資産 | 1,241百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 32百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -316百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 372百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,352百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,969百万円(前年比 +28.4%) / 営業利益 0百万円 / 経常利益 -6百万円 / 純利益 -5百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円(0.0%) |
| 減価償却費 | 242,737千円 |
| 減損損失 | 373,934千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 352千円 / 特別損失 減損損失 373,934千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2024年10月11日開催の取締役会で、取締役及び執行役員に対する第13回新株予約権1,850個(普通株式185,000株)の発行を決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(対象者は記載なし) |
| 期末発行済株式数 | 5,973,674 |
| 期末自己株式数 | 104,786 |
| 業績の増減要因 | SaaSサービスは大型案件の増加と既存顧客の追加購入で増収、プロフェッショナルサービスは大型継続案件の開発規模縮小で減収となった。積極採用に伴う採用費・人件費の増加で販売費及び一般管理費が増加し、固定資産の減損損失373百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目(8件)
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。SaaSサービスは大型案件の増加や既存顧客の追加購入で増収となったが、プロフェッショナルサービスは大型継続案件の開発規模縮小で減収となった。加えて、組織強化を目的とした積極採用により採用費・人件費が増加し、固定資産の将来の回収可能性を検討した結果、減損損失373百万円を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。