読む価値
56注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-10.8
%書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年4月1日〜2026年6月30日連結日本基準売上高3,501,838千円前年比 -10.8%
営業利益262,221千円
経常利益280,304千円
純利益（親会社株主帰属）212,573千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産10,218,031千円
うち純資産 4,847,041 千円自己資本比率 47.4%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+830,133
投資-494,434
財務-455,616
純増減-119,917
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,726,863千円
セグメント別売上高
教育1,528,38842.6%
スタジオ・プロダクション363,93810.2%
技術1,635,77545.6%
その他55,6281.6%
セグメント別利益
教育349,534
スタジオ・プロダクション-5,536
技術163,748
その他-11,917
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2026年5月12日に公表した通期の連結業績予想から変更なし
業績予想の修正なし
業績の増減要因
教育の減収と放送セグメントの終了により売上高は減少したが、教育の増益、スタジオ・プロダクションの損失縮小などにより営業利益は増益となった。最終利益は、経常利益の増加、法人税等調整額の減少、前年同期の固定資産除却損30,820千円がないことなどにより増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 ブロードメディア・スタジオ（株） / 除外 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失該当事項はありません（固定資産に係る重要な減損損失）
特別損益の内訳当期は該当事項なし。前年同期には固定資産除却損30,820千円を計上。
減価償却費29,049千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 3,501,838千円（前年比 -10.8%） |
| 営業利益 | 262,221千円 |
| 経常利益 | 280,304千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 212,573千円 |
| 自己資本比率 | 当期末 47.4 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 10,218,031千円 |
| 純資産 | 4,847,041千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 830,133千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -494,434千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -455,616千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,726,863千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2026年5月12日に公表した通期の連結業績予想から変更なし |
| 業績予想の修正 | なし |
| セグメント別売上高 | セグメント 教育 / 売上高 1,528,388千円（前年比 -1.5%）、セグメント スタジオ・プロダクション / 売上高 363,938千円（前年比 +1.9%）、セグメント 技術 / 売上高 1,635,775千円（前年比 +9.9%）、セグメント その他 / 売上高 55,628千円（前年比 +15.4%） |
| セグメント別利益 | セグメント 教育 / セグメント利益 349,534千円 / 前年同期値 299,200 / 前年同期比 増益、セグメント スタジオ・プロダクション / セグメント利益 -5,536千円 / 前年同期値 -21,606 / 前年同期比 損失縮小、セグメント 技術 / セグメント利益 163,748千円 / 前年同期値 172,080 / 前年同期比 減益、セグメント その他 / セグメント利益 -11,917千円 / 前年同期値 -10,844 / 前年同期比 損失拡大 |
| 減価償却費 | 29,049千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（固定資産に係る重要な減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 当期は該当事項なし。前年同期には固定資産除却損30,820千円を計上。 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 ブロードメディア・スタジオ（株） / 除外 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 教育の減収と放送セグメントの終了により売上高は減少したが、教育の増益、スタジオ・プロダクションの損失縮小などにより営業利益は増益となった。最終利益は、経常利益の増加、法人税等調整額の減少、前年同期の固定資産除却損30,820千円がないことなどにより増益となった。 |
この書類が述べていない項目（12件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、技術・スタジオ・プロダクション・その他が増収となったものの、教育の減収と放送セグメントの終了により減少した。営業利益は、技術の減益や放送終了の影響があった一方、教育の増益やスタジオ・プロダクションの損失縮小により増加した。親会社株主に帰属する四半期純利益は、経常利益の増加、法人税等調整額の減少、前年同期に計上した固定資産除却損30,820千円がなくなったことなどにより増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。