ソースネクスト（4344）・施策削除
Office 2007サポート終了を契機とした互換ソフト「ThinkFree office NEO」の展開強化
FY2018-Q3に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
Officeサポート終了を契機とした互換オフィスソフト展開1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022削除有価証券報告書本有価証券報告書では、Officeサポート終了を契機としたThinkfree Office NEOの展開に関する具体的な記載が確認できない。
- FY2020再掲有価証券報告書
「パソコンソフトでは、Microsoft社の「Windows 7」サポート終了に伴い、パソコンの入替需要が高まる中でPDF変換ソフト「いきなりPDF」などのライセンス販売が増加し、収益に寄与しました。」
Windows 7サポート終了を契機としたパソコン入替需要を捉え、いきなりPDF等の販売を継続した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「その他、「Microsoft Office」との高い互換性を持つOfficeソフト「Thinkfree Office NEO 2019」や、動画編集ソフト「Movie Studio」などの製品が売上に寄与しました。」
Office 2016互換ソフトの展開強化から進み、「Thinkfree Office NEO 2019」が売上に寄与する製品として展開された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「その他、マイクロソフトの「Office 2007」サポート終了の影響を考慮し、最新のOffice2016の互換ソフトである「Thinkfree office NEO」の展開を強化しました。」
Office 2007サポート終了を契機としたThinkfree office NEOの展開強化を継続している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「その他、マイクロソフトの「Office 2007」サポート終了の影響を考慮し、最新のOffice2016の互換ソフトである「ThinkFree office NEO」の展開を強化しました。」
Office 2007のサポート終了を踏まえ、Office 2016互換ソフト「ThinkFree office NEO」の展開強化を開始した。