ぴあ（4337）・リスク再定義
出版物返品による損失
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
委託販売制度に伴う返品損失リスク9社が書いているテーマ・逆風9社・追い風0社
ぴあがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再定義有価証券報告書
「返品されると見込まれる出版物については、一定期間の返品実績率等に基づき取引価格を算定し、販売時には収益を認識せず、当該出版物について受け取る対価の額で返金負債を認識しております。」
出版物返品リスクへの会計処理が、返品調整引当金から収益認識会計基準に基づく返金負債の認識へ変更された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「返品率が悪化した場合、繰入額の増額が必要となる可能性があります。」
出版物の返品率悪化が引当金増額や業績に影響し得るリスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「返品率の変動により、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
出版物の委託販売制度に伴う返品率変動リスクを継続して記載している。返品調整引当金残高は475百万円から562百万円へ増加した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「出版販売の返本増加等により、最終利益は１億84百万円にとどまりました。」
従来は返品率の変動を潜在的な業績リスクとして記載していたが、当四半期は出版販売の返本増加が実際の利益圧迫要因として示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「返品率の変動により、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
委託販売制度に伴う出版物返品率の変動リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当委託販売制度を採用していることから、出版物の返品による損失に備えるため、会計上必要と判断される額の返品調整引当金を計上しておりますが、返品率の変動により、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
委託販売制度に伴う返品率の変動を、出版事業固有の業績リスクとして記載している。