業績の下期偏重
FY2016に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2021削除有価証券報告書前 filing まで記載されていた業績の下期偏重リスクについて、本年度の「事業等のリスク」では記載を確認できない。
- FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績の下期偏重について、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績の下期偏重について、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績の下期偏重について、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q4再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績の下期偏重について、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績の下期偏重について、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績の下期偏重について、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績の下期偏重について、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、下半期に偏重する傾向があります。これは、①マーケティング支援事業において、顧客企業の次年度マーケティングプラン策定に必要なリサーチ業務の報告が年度末に集中すること、②官公庁・自治体から受注する業務において、その完了時期が年度末に予定されている割合が高いこと、③ビジネスインテリジェンス事業におけるシステム開発業務において、年度末に納入が予定される契約の割合が高いこと、等が主たる要因であります。」
下期偏重の構造とその要因を継続して開示している。平成29年度は売上高54.6％、営業利益68.4％が下期となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績の下期偏重について、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業績の下期偏重について、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「営業利益 1,373 2,895 (32.2) (67.8)」
下期の営業利益構成比が前年の66.0％から67.8％へ上昇し、利益の下期偏重が数値上やや強まっている。売上高の下期構成比は55.3％で前年と同じである。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの業績は、下半期に偏重する傾向があります。これは、①マーケティング支援事業において、顧客企業の次年度マーケティングプラン策定に必要なリサーチ業務の報告が年度末に集中すること、②官公庁・自治体から受注する業務において、その完了時期が年度末に予定されている割合が高いこと、③ビジネスインテリジェンス事業におけるシステム開発業務において、年度末に納入が予定される契約の割合が高いこと、等が主たる要因であります。」
直近実績では連結売上高の下期構成比が55.3％、営業利益が66.0％と開示されている。