親会社所有者帰属調整後四半期利益による恒常的損益の把握
FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1調整後中間利益の増益有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後中間利益は同17.9％増となりました。」
親会社所有者帰属調整後中間利益は前年同期比17.9％増の382億34百万円となり、調整後営業利益の増加とともに改善した。 - 2026-05-15その他決算説明資料
「調整後当期利益（十億円） 19.6 16.5 +18.4%」
親会社所有者帰属の調整後当期利益は前年同期比で増加し、調整後営業利益と同じく改善を示した。 - FY2025-H1調整後中間利益の減益有価証券報告書
「調整後営業利益は、販管費抑制などにより同7.2％増、オペレーティング・マージンは同100bps増となったものの、親会社の所有者に帰属する調整後中間利益は同1.4％減となりました。」
親会社所有者帰属調整後中間利益は前年同期比1.4％減の324億42百万円となり、調整後営業利益の増加とは異なる動きを示した。 - FY2024-H1調整後営業利益増・調整後中間利益減有価証券報告書
「調整後中間利益（親会社の所有者に帰属） 34,609 32,902 △4.9％」
親会社所有者帰属調整後中間利益は前年同期比4.9％減の329億02百万円となり、調整後営業利益が増加する一方で調整後利益は減少した。 - FY2024-Q1調整後四半期利益の減益有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は、四半期利益から、営業利益に係る調整項目、条件付対価に係る公正価値変動額（アーンアウト債務再評価損益）・株式買取債務に係る再測定額（買収関連プットオプション再評価損益）、これらに係る税金相当・非支配持分損益相当などを排除した、親会社所有者に帰属する恒常的な損益を測る指標であります。」「調整後四半期利益（親会社の所有者に帰属）22,968 15,823 △31.1％」
親会社所有者帰属調整後四半期利益は前年同期比31.1％減の158億23百万円となり、前年同期の増益から減益へ転じた。 - FY2023-Q3調整後四半期利益の減益有価証券報告書
「調整後四半期利益（親会社の所有者に帰属） 87,563 51,252 △41.5％」
親会社所有者帰属調整後四半期利益は前年同期比41.5％減の512億52百万円となり、前期までの改善基調から減益へ転じた。恒常的な損益を測る指標としての定義・自主開示は継続している。 - FY2023-Q2調整後四半期利益の減益有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同42.3％減」
親会社所有者帰属調整後四半期利益は前年同期比42.3％減となり、恒常的な損益指標も減益となった。 - FY2023-Q1調整後四半期利益の減少有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同34.9％減」
親会社所有者帰属調整後四半期利益は前年同期比34.9％減の227億38百万円となり、恒常的損益指標も減益となった。 - FY2022調整後当期利益の増益・過去最高有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後当期利益は同19.1％増となりました。」
親会社所有者帰属調整後当期利益は1,300億37百万円、前期比19.1％増となり、上場来最高額となった。 - FY2022-Q3調整後四半期利益の増益継続有価証券報告書
「金融収支の改善により親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同7.0％増となりました。」
親会社所有者帰属調整後四半期利益は前年同期比7.0％増の855億67百万円となり、恒常的な損益指標の改善を維持した。 - FY2022-Q2調整後四半期利益の増益継続有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同36.5％増となりました。」
親会社所有者帰属調整後四半期利益は前年同期比36.5％増の589億66百万円となり、恒常的な損益を測る指標の改善が続いた。 - FY2022-Q1調整後四半期利益の増益有価証券報告書
「調整後四半期利益（親会社の所有者に帰属） 27,155 34,936 28.7％」
親会社所有者帰属調整後四半期利益は前年同期比28.7％増の349億36百万円となり、恒常的な損益を測る指標の改善が続いた。 - FY2021-Q3調整後四半期利益の増益有価証券報告書
「また、増収に加え、国内外での構造改革およびコストコントロールの効果などにより、調整後営業利益は同73.9％増、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益)は同630bps増、親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同103.0％増となりました。」
親会社所有者帰属調整後四半期利益は前年同期比103.0％増となり、恒常的な損益を測る指標の改善が進んだ。 - FY2021-Q2調整後四半期利益の増益有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同52.6％増となりました。」
親会社所有者帰属調整後四半期利益は前年同期比52.6％増の431億85百万円となり、恒常的な損益指標の改善が続いた。 - FY2021-Q1調整後利益増・報告利益減有価証券報告書
「調整後四半期利益（親会社の所有者に帰属）20,358 27,155 33.4％」「アーンアウト債務・買収関連プットオプション再評価損の計上などにより、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同68.2％減となりました。」
親会社所有者帰属調整後四半期利益は前年同期比33.4％増となった一方、アーンアウト債務・買収関連プットオプション再評価損などにより、報告ベースの四半期利益は68.2％減となった。 - FY2020調整後当期利益の減益有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後当期利益は698億90百万円（前期比8.2％減）となりました。」
親会社所有者帰属調整後当期利益を恒常的な損益の指標として継続開示し、2020年度は698億90百万円、前期比8.2％減となった。 - FY2020-Q2調整後四半期利益の回復継続有価証券報告書
「景気の悪化に対応したコストコントロールに努めたことなどにより、調整後営業利益は527億47百万円（同17.2％増）、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益）は12.9％（前年同期は10.0％）、親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は283億４百万円（同23.8％増）と前年同期を上回りました。」
親会社所有者帰属調整後四半期利益は前年同期比23.8％増となり、恒常的な損益を測る指標の回復が続いた。 - FY2020-Q1調整後四半期利益の回復有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は203億58百万円（同62.2％増）」
親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は203億58百万円となり、前年同期比62.2％増となった。 - FY2019調整後当期利益の減益継続有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後当期利益は761億20百万円（前期比21.9％減）となりました。」
親会社所有者帰属調整後当期利益は761億20百万円となり、前年同期比21.9％減となった。指標の定義・開示は継続している。 - FY2019-Q3調整後四半期利益の減益継続有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は394億32百万円（同17.9％減）となりました。」
親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益の定義と自主開示は継続している。当第3四半期連結累計期間は394億32百万円で、前年同期比17.9％減となった。 - FY2019-Q2調整後四半期利益の減益継続有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は228億64百万円（同27.6％減）となりました。」
恒常的な損益を測る指標としての定義・開示は継続しているが、親会社所有者帰属調整後四半期利益は前年同期比27.6％減となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は、四半期利益から、営業利益に係る調整項目、アーンアウト債務・買収関連プットオプション再評価損益、これらに係る税金相当・非支配持分損益相当などを排除した、親会社所有者に帰属する恒常的な損益を測る指標であります。」
親会社所有者帰属調整後四半期利益を恒常的な損益の指標とする定義と開示を継続している。当第1四半期は125億51百万円、前年同期比30.2％減となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後当期利益は、当期利益から、営業利益に係る調整項目、アーンアウト債務・買収関連プットオプション再評価損益、関連会社株式売却損益、これらに係る税金相当・非支配持分損益相当などを排除した、親会社の所有者に帰属する恒常的な損益を測る指標であります。」
親会社所有者帰属調整後当期利益を恒常的な損益を測る指標として継続開示し、2018年度は974億19百万円となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は315億92百万円（同23.0％減、実質19.8％減）となりました。」
親会社所有者帰属調整後四半期利益を恒常的な損益の指標とする定義と開示を継続し、当第2四半期累計期間は315億92百万円、前年同期比23.0％減（実質19.8％減）となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は179億72百万円（同30.6％減、実質23.7％減）」
親会社所有者帰属調整後四半期利益を恒常的な損益の指標とする定義と開示を継続した。当第1四半期は179億72百万円、前年同期比30.6％減（実質23.7％減）となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は、四半期利益から、営業利益に係る調整項目、アーンアウト債務・買収関連プットオプション再評価損益、これらに係る税金相当・非支配持分損益相当などを排除した、親会社所有者に帰属する恒常的な損益を測る指標であります。」
親会社所有者に帰属する恒常的な損益を測る指標の定義と開示を継続し、当第2四半期累計期間は410億10百万円、前年同期比5.9％減となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は、四半期利益から、営業利益に係る調整項目、アーンアウト債務・買収関連プットオプション再評価損益、これらに係る税金相当・非支配持分損益相当などを排除した、親会社所有者に帰属する恒常的な損益を測る指標であります。」
親会社所有者に帰属する恒常的な損益を測る指標として、調整後四半期利益を新たに定義・開示している。当第1四半期は258億83百万円、前年同期比20.1％増となった。