電通グループ（4324）・施策再定義
東京2020大会のスポンサーシップ・セールス
FY2016-Q2に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
東京2020大会スポンサーシップ・マーケティング1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、これまで培ってきたスポーツイベントのアクティベーションやスポーツマーケティングに係る知見を総動員し、東京2020組織委員会をはじめ、関係するスポンサー企業および各種スポーツ競技団体等とも綿密に連携しながら、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の開催および成功に向け、グループ一丸で取り組んでまいります。」
東京2020大会は、従来のスポンサーシップ・セールスという表現から、開催・成功に向けたスポーツイベントのアクティベーションと関係者連携へと位置づけが変わった。新型コロナウイルス感染症により大会は2021年夏まで延期された。 - FY2016削除有価証券報告書
「また、数多くのスポーツイベント等に関して、マーケティングプランの策定やスポンサーセールスなどを支援しており、引き続き、その務めを果たしてまいります。」
当期の課題・取り組みでは東京2020大会のスポンサーシップ・セールスが明示されず、スポーツイベント一般への支援という表現に置き換わっている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「第31回オリンピック競技大会（2016/リオデジャネイロ）、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会のスポンサーシップ・セールス」
東京2020大会のスポンサーシップ・セールスを、リオ大会と並ぶ国内事業の施策として継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会のスポンサーシップ・セールス」
東京2020大会のスポンサーシップ・セールスを国内事業の成長施策として記載している。