電通グループ（4324）・方針再定義
調整後ROEによる資本管理
FY2018に初出。5回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2024。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ROE向上目標248社が書いているテーマ・逆風3社・追い風248社
電通グループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの252件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「2027年度にはROE10%台中盤の達成を目標としております。」
資本管理の指標を調整後ROEからROEへ変更し、2027年度にROE10％台中盤を目標とする新たな財務方針へ移行した。 - FY2023調整後ROE低下有価証券報告書
「調整後ROE(％) 15.1 10.4」
調整後ROEは前期の15.1％から10.4％へ低下した。 - FY2020調整後ROE上昇有価証券報告書
「調整後ROE(％) 7.5 8.1」
調整後ROEは、親会社所有者帰属持分が減少したことなどから、前年度の7.5％から8.1％へ上昇した。 - FY2019調整後ROE低下有価証券報告書
「資本管理においてモニタリングする指標は、資本（親会社の所有者に帰属する持分）、調整後ROE（親会社所有者帰属持分調整後当期利益率）であり、各年度の数値は以下のとおりであります。」
資本管理指標としての調整後ROEを継続開示し、2019年度は7.5％となり、前年度の9.1％から低下した。 - FY2018初出有価証券報告書
「資本管理においてモニタリングする指標は、資本（親会社の所有者に帰属する持分）、調整後ROE（親会社所有者帰属持分調整後当期利益率）であり、各年度の数値は以下のとおりであります。」
中長期的な企業価値向上に向け、親会社所有者帰属持分と調整後ROEを資本管理上のモニタリング指標として示した。