日本システム技術（4323）・施策前進
営業・販売活動のオンライン化とテレワークによる事業継続
FY2021-Q1に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナ下のオンライン営業・働き方対応73社が書いているテーマ・逆風2社・追い風70社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている73社のうち14社を表示しています。上の文は73社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023前進有価証券報告書
「働き方の多様化やワークライフバランスの両立に向けて、組織と個人の生産性を維持・向上させるべく、運用ルールの整備とデジタル化・ペーパーレス化等による場所に捉われない働き方を実現しております。」
感染症対応として始まったテレワークについて、運用ルール、デジタル化及びペーパーレス化を含む制度・環境として整備していることを示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「テレワーク環境の整備やリモートでの製品開発等を推進し、事業活動への影響の低減を図った結果、現時点では当社グループの事業に大きな影響を与えるリスクとはなっておりません。」
テレワーク環境の整備、リモート製品開発及び在宅勤務による事業継続策が、年次報告書でも継続して記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループ（当社及び連結子会社）におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大による事業活動への影響を受けながらも、営業・販売活動のオンライン化等による受注案件の安定的確保や従業員のテレワーク実施による稼働率の維持等により、」
新型コロナウイルス感染症の影響下で、営業・販売活動のオンライン化による受注確保とテレワークによる稼働率維持を引き続き実施している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループ（当社及び連結子会社）におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大による事業活動への影響を受けながらも、営業・販売活動のオンライン化等による受注案件の安定的確保や従業員のテレワーク実施による稼働率の維持等により、」
新型コロナウイルス感染症の影響下で、営業・販売活動のオンライン化による受注確保とテレワークによる稼働率維持を引き続き実施している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大による事業活動への影響を受けながらも、営業・販売活動のオンライン化等による受注案件の安定的確保や従業員のテレワーク実施による稼働率の維持等により、」
感染症拡大への対応として、営業・販売活動のオンライン化による受注確保と、従業員のテレワークによる稼働率維持を具体的な施策として初めて記載した。