日本システム技術（4323）・方針再掲
留保利益の人材・新規事業・提携・研究開発への投資
FY2017に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
内部留保を事業成長・経営基盤強化のための投資へ活用する資本配分方針223社が書いているテーマ・逆風0社・追い風224社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに135社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの224件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「留保利益につきましては、プロフェッショナル人材の育成、新ビジネスの創生、各種アライアンスの推進並びに新製品の研究開発等に有効投資したく考えております。」
留保利益を人材育成、新ビジネス、アライアンス及び研究開発へ投資する方針が継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「留保利益につきましては、プロフェッショナル人材の育成、新ビジネスの創生、各種アライアンスの推進並びに新製品の研究開発等に有効投資したく考えております。」
留保利益を人材育成、新ビジネス、アライアンス及び研究開発へ投資する方針が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「留保利益につきましては、プロフェッショナル人材の育成、新ビジネスの創生、各種アライアンスの推進並びに新製品の研究開発等に有効投資したく考えております。」
留保利益を人材育成、新ビジネス、アライアンス及び研究開発へ投資する方針が継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「留保利益につきましては、プロフェッショナル人材の育成、新ビジネスの創生、各種アライアンスの推進並びに新製品の研究開発等に有効投資したく考えております。」
留保利益を専門人材育成、新ビジネス、アライアンス及び新製品研究開発へ再投資する方針を示した。